40でのリタイアは可能でしょか

スミオさんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『７％程度の利回り．．．甘いでしょうか』につきまして、前提としている７％程度の利回りは相当高い利回りとなります。

キャッシュフロー表による分析など、何も行っていませんので４０歳でアーリーリタイアメントが可能かどうかは分かりませんが、少しでも早くリタイアメントを実現していただくためにも、高い運用利回りと合わせて、積み立てをとおして投資元本を増やすように心がけていただくことをおすすめいたします。

尚、運用商品としては、インデックスファンドを中心に行っていただくことをおすすめいたします。

あくまでも経験則となりますが、アクティブ運用のファンドとインデックスファンドを比較した場合、パフォーマンスでは、インデックスファンド運用の方が勝っています。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。また、分からないことなどありましたら、お気軽にお問い合わせください。
リアルビジョン 渡辺行雄

スミオさん、はじめまして。
FPの栗本と申します。

ご質問の件ですが、正直いいまして「なんともいえない」というお答えしか出しようがないですが、ご自身の手で可能かどうかを確認する方法はあり、それがキャッシュフロー表の作成ということになります。

まず、現在の生活費が年間400万円程度とのことですから、考えておられる「7％程度の利回り（手取り）」で運用できると仮定した場合、約5714万円の金融資産があれば、計算上は運用収益だけで賄うことができますし、元本の取り崩しも考慮されるのであれば、もうすこし少ない金額でも達成は可能です。

この場合「年金原価係数」と言うものを利用すれば、「毎年400万円を20年間受け取りたい。年間7％で運用できるとすれば、今いくらの元本があればいいか？」といった計算ができます。ネットなどで検索してみてください。（ちなみにこのケースで必要な元本は約4237万円です）

ただ、当然のことながら今後の生活費がずっと一定とは限りません。特にお子さんの教育費の負担などは大きな支出となってきますので、この点を考慮する必要があります。

そして一番大きな問題、これももちろんご承知であるとは思いますが「7％の運用を確実にできる保証はどこにもない」ということですよね。運用される場合に、金融資産の100％をリスク性商品に投じるわけではないでしょうから、安全資産にいくらぐらいを残すかなども検討する必要がでてくるでしょう。

いずれにしましても、こういったことを考慮したうえで、一度今後のキャッシュフロー表を作られることをお奨めいたします。

キャッシュフロー表のサンプルです。
http://fpoasis.jp/uploads/smartinvest/6_cfsample.pdf

スミオ様 初めまして。オフィス マイ エフ・ピーの吉野充巨です。
40歳でリタイアをお考えの由、可能かどうかの判断資料をお届けします。

長期に継続して年間7%の期待収益率の運用は困難と考えます。
我々の年金を運用している、「年金積立金管理・運用独立行政法人」が公表している期待収益率は3.37%です。また、「企業年金連合会」が公表している各資産別の期待収益率は、国内債券1.5%、国内株式6.0%、外国債券2.5%、外国株式7.0%で、ここから一般投資家は連合会よりも高い購入・信託報酬コストが掛かりますので、外国株式に集中されても困難と推量します。資産配分について考え方、配分表等は私のHPに掲載しています。参照下さい。
http://www.officemyfp.com/assetclass-1.html
http://www.officemyfp.com/toushishintaku-7.html
各資産に均等配分した際の企業年金連合会公表数値を使用した期待収益率は4.3%になります。この数値を使い年間400万円の収益を上げるには9,300万円の資産が必要です。コスト等を考えると約1億円が金融資産目標額と推量いたします。
現在の4000万円を4.3%の複利運用した場合、10年では6,094万円で約6,100万円になり、差額の3,900万円を10年後に得るには、同じく4.3%の複利で貯めるには毎月260,520円必要です。年間313万円の貯蓄を10年間続けることになります。

一方支出の面では、お子様お二人の育児費用や教育費の増加します、家賃をお支払になって年間400万円の生活は厳しいと思われます。

なお、これらを計るために、ライフイベント表とキャッシュ・フロー表の作成をお勧めします。サンプルは私のHPに掲載していますので、参照下さい。
http://www.officemyfp.com/planningtool.htm
又、ライフ・プラン作成(将来必要になる費用等も含め)と資産運用プランに関して、専門家とのご相談をお勧めします。