成果主義の効果について

成果主義に関わらず人事制度とは、社員を公平に処遇しやる気を醸成させることが目的である。
しかし、システム自体は決して悪いものではないが、その運用が不透明であるが故にモチベーションダウンを起こすことが多いのも事実である。

例えば成果主義の導入によって人件費の格差が生まれ変動費化が生じたが、そのほとんどは制裁力を背景とした社員に対する強制であり、本質的な効果は得られていないのが実情であろう。
故にその運用が重要であると考える。

まずは、制度導入が目的にならないことである。

制度自体は成果主義を含め、様々な種類があるが、多くのコンサルティング会社は制度を導入することであたかも企業変革が起こりうるかのような提案をし、企業側も何らかの変革を期待して導入するケースが少なくない。

しかし、どんなに素晴らしい制度を導入したとしても導入しただけでは何も変わらない。

基本的に社員は制度を導入しても「報酬面」にしか着目しないので、制度がどのような背景で導入に至ったのか、目的は何か?を明確に伝えることが大切である。
ここが理解できないと、長期的視野に立った場合、弊害が大きくなる。

また、人事部や一部の部門が一方的に導入してもかえって社内の抵抗感を招く可能性が高いので、各ラインから数名のメンバーをアサインして「人事制度委員会」等を立ち上げて導入後を視野に入れた展開を常に考えておく必要性があるだろう。