医療保険の必要性判断基準など

ひな鳥様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナーの森本直人です。

今後は社会保障も減る可能性があり、例えば、公的医療保険の自己負担割合が増えたりなど、自分で備えをしておいた方がよいのは確かです。

ただ、その方法は、保険でも貯蓄でもどちらでもよいのではないでしょうか。

例えば、保険料を年6万円払って、大病を患った時に入院と手術の保障で合計60万円受け取れる保険契約があったとして、60万円くらいなら、いつでも貯蓄から出せるという人であれば、その保険には加入しなくてもよいのかもしれません。

10年ごとに大病を患わないと元を取れない計算になるので。

一方、保障される範囲は狭いが、万一の時は入院費や治療費や働けなくなることの補てん等で、最大数百万円から１千万円くらいの保障を受けられるといった内容の保険契約もあります。

高額な負担は、貯蓄だけでは対処が難しいので、本当に困った時に機能させる意味で、その保険に加入する意義はあるのではないかと思います。

もちろん、保障内容と保険料のバランスをよく見ながらです。

ちなみに、日帰り入院でも、ちょこちょこと保険金が受け取れるとか、一定期間ごとに健康お祝い金が貰えるなどのお得感をアピールすると、保険商品は売れやすい傾向があります。

毎月分配型投資信託なども同じ理屈で、気分的には確かに嬉しいのですが、ちょこちょことお金をもらえても、そもそも自分が払ったお金の一部が戻ってきているだけな場合もあります。

メーカーは、売りやすいかどうかを重視して商品開発しますが、利用者はもっと賢明になった方がよいと思います。

利用者が賢明になれば、メーカー側もより選ばれるために、洗練された商品開発をするようになるはずです。

より良い商品やサービスがもっと世の中に出回るように、必要があればFP事務所の有料相談等も利用して、ぜひ賢明な選択をされることをおすすめします。