構造設計上の検討が必要ではないでしょうか。

新たなニーズに応える企画で大変面白いと感じました。こうしたリニューアルも今後増えていくものと感じます。

この場合、消防法的にも建築基準法的にも「共同住宅」と「倉庫」の違いをチェックしておく必要があります。

消防法的にはどちらも同程度の消防設備が必要となりますので問題はないように思います。具体的な設計の段階で消防署（予防課）へ相談されればいいと思います。可燃物が多いため、自火報感知器の設置基準など、詳細に指導されるかもしれません。

建築基準法的には、床面の積載重量が問題となりそうです。

一般の共同住宅では、床の積載荷重を１８０kg/ｍ2（現在では単位が変わり１８００N/ｍ2と記載しますが、kg表示の方が分かりやすいので、このように表示いたします。１８０kg≒１８００Nです。）、地震力上の床の積載荷重を６０kg/ｍ2として構造設計を行っているはずです。実は大変低い値です。事務所や学校はその１．５倍程度あります。

そして、倉庫の場合はさらに条件が厳しく、
床の積載荷重が３９０kg/ｍ2、地震力上の床の積載荷重が、その数値の５０～６５％と決められているため、十分な検討が必要です。

私たちも共同住宅（集合住宅、マンション）の設計の場合、地下のトランクルームは住戸の部分とは設計基準を変えて設計いたします。

十分な検討が必要ですが、
床の積載荷重の場合は床上に鉄骨材を補強することで適合できる場合が多いですが、
耐震上の床荷重の場合は建物全体の構造計算書をチェックしないと適合できるかどうかは判断できません。

ただ、実際の収納内容を想定し、その重量を集計して条件とする場合もあります。衣類等であれば問題はないかもしれませんが、本や資料の場合はもっと値が大きくなるかもしれません。

今回の場合などは、建築基準法上は役所等への申請手続きは必要ないとも思われますので、一般にはそのままやってしまわれるケースもあるかもしれませんし、住宅の中が書庫のようになっている場合もあるでしょう。

ただ、リスクも背負うことになりますので、よくご検討なされることをお願いいたします。
と同時に、新たなトライの成功をお祈りいたします。


島崎義治/島崎義治建築設計事務所　人間環境大学教授
2012グッドデザイン賞を受賞しました
http://architect-studio.com