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- 山本 俊樹
- インテグリティ株式会社
- ファイナンシャルプランナー
現在のアメリカを象徴する言葉である。
サブプライム問題によりアメリカの金融機関は大きな痛手を負っている。そのため、与信姿勢は一段と厳格化し、住宅ローンばかりでなく、一般企業向けローン、不動産関連ローン、消費者ローンに至るまで、その貸し出し姿勢を厳しくしている。これがいわゆる「クレジットクランチ」と呼ばれ、景気停滞の大きな要因ともなるのである。さらに、このような動きは国内に留まらず、グローバルなM&A案件や国際協調案件にまで広がって信用創造がどんどん縮小されているのである。
金融機関の損失拡大はいまだ止まっていない。3月12日にも「ベアー･スターンズが債務不履行に陥る」「大手ヘッジファンドが倒産」という噂がマーケットを駆け巡った。こうした噂が耐えないのも、サブプライム問題が金融機関を新たな深みへと陥れているからである。欧米の金融機関は（特に米国の金融機関）、住宅市場が一向に回復しないために、保有する住宅ローン関連証券の売却に躍起になっている。今までは、サブプライムローンを含むCDOなどの証券だけであったが、最近では優良な住宅ローン債権を含んだ証券化商品（AAA格）までも売り急いでいる。その結果、トリプルAの優良住宅ローン証券の価格が４０台となんとも驚くべき価格にまで暴落している。これは約20年前のブラックマンデーあとのリセッション時の水準である。
証券価格が急落すると、銀行はリスク回避するために、ファンドなどに融資返済を迫る悪循環が起きている。ファンドの倒産の噂が耐えないのもこれが原因である。
