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対象:お金と資産の運用

山中 伸枝
山中 伸枝
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閲覧数順 2016年12月05日更新

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愕然とした高さの手数料、小口はネット証券へを勧めている

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資産運用の原則 資産配分(アセットアロケーション)

昨日は大手D証券のオンライン取引の手数料と、コールセンターの事例を紹介しました。
ところが、私が取引しているS・N証券は絶句する高さでした。

実は、この証券口座は私がS・N証券の前身であるN証券で仲介業務に携わった際に開設した口座を、仲介を止める事により、担当部門から支店に口座を移したまま置いていたものです。何回もお話ししています通り、私の基本は原則BUY&HOLDです。たまたま当該口座には、TOPIXに連動するETF、オーストラリア市場の株式指数に連動するETF、ヨーロッパの株式指数に連動するETFと韓国の市場指数に連動するETFの4本しか残していなかったため、数年間取引する機関が無かったため、手数料を確認せずに現在に至ったものです。
従って今回、手数料が高いと言っても責任は私にあり、うかつさの「つけ」は自分に回っています。

コースは、総合コースのオンライントレードです。
今回、そのTOPIXに連動するETFを全口解約し、日本株3銘柄を購入しました。
また、あまりにひどい反日行動のため、その国の株式市場に連動するETFを韓国市場で売却し、親日の方が多いインドネシア市場の株価指数に連動するETFをニューヨークで購入しています。

日本株式の売買は、全てオンライントレードです。
TOPIX連動のETFの売却は 0.79%です。
(約定金額-課税前受渡し金額)÷約定金額×100-100≒0.79%(小数点第3位四捨五入)

購入した3銘柄は
(課税前受渡し金額-約定金額)÷約定金額×100-100≒コスト率で求めています。
A銘柄は 0,85%、B銘柄は0.85%、C銘柄は0.84%でした。
売却は、取引下限の金額の次で、購入は最低レベルのゾーンの適用です。少額ですから、致し方ないと甘受しなければなりませんが
同じ銘柄を同日・同時刻・同株数でR社で購入した場合はA銘柄で0.11%で済みましたし、
昨日紹介したD証券でも0.24%です。

一方、海外のETFの売却と購入は支店に電話で依頼する方法の売買のため、大変高いものになります。今回の勧告のETFの売却コストは約4.8%でした。
計算は 売却約定日の三菱UFJリサーチコンサルタント発表の韓国ウォン(TTS+TTB)÷2=10.0719(仲値)を使用し、円貨課税前受払金額÷現地通貨売却代金円換算×100-100≒4.80%(少数第3位四捨五入)

今回のインドネシア株価指数の購入は約1.84%になりました。
約定日の三菱UFJリサーチコンサルタント発表の韓国ウォン(TTS+TTB)÷2=79.339(仲値)を使用し、円貨換算売買代金÷最終精算金額×100-100≒1.84%(少数第3位四捨五入)
もし、R証券で購入したとすれば、約0.88%でした。
計算は、ドル円為替が25銭、1取引26.25ドル、ドル円仲値を79,33円で試算しています。

昨日調べましたところS・N証券に派、ダイレクトコースでオンライントレードが設定されていました。次回に売却してネット証券に移行するにしても、コストは低い方が良いので、コース変更を依頼しましたが、このコースの場合、全て前受金制度ですし、海外株式・ETFの取引は電話でコンタクトセンターに依頼せざるを得ません。

今回の教訓として、取引する前に必ず取引条件を確認し試算しておくことと、それ以前にコストの安い証券口座で取引することが必要と痛感しています。
ただ、自分のお客さまには3大証券のオンライントレードではなく、口座開設をネット証券にする様おすすめしていたので、お客様には不利益には成らなかったので、ホッとしています。

次回は、リレー取引はどの程度効果があるのかを確認します。

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文責
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