円換算主要株価指数、主要国国債利回り、主要商品価格を掲載

私は日々、資産運用等のため、株価指数、金利、商品価格などを日々とらえています。それらを本年7月からFBに掲載していましたが、本日より当コラムに移行したいと考えています。更新は1日1回、出来るだけ朝に行いますが、ビジネス・体調などで遅れることがあります。また、夫々の数値は成果を期すつもりですが、投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。数値などはできるだけ原資料を提供している市場・メディア等のHPを活用しています。

私たち日本の個人投資家も、現物株式、上場投資信託ETF、投資信託などで、すでに多くの外国株式を保有しています。また、経済のグローバル化に伴い世界の株価相関も高まり、世界景気の動向を探る上からも、主要な株式市場の各指数の動向を確認しておくことが、必要な時代になったのではないかと考えています。このため、世界の主な株価指数(米国、日本など主要な国は複数)の騰落を日々紹介してまいりたいと思います。



日頃何気なく米国の株価指数である、NYダウが「上がった・下がった」と使います。その「上がった・下がった」はドルでの表示で、日本円に換算したうえで、「上がっているのか・下がっているのか」が重要と考えています。同じように、英国のFTSE指数はポンドでの騰落ですし、フランクフルト市場のDAXはユーロでの騰落です。
従いまして、これら主要な株価指数を円換算で表示した際にどのようになるのかを日々掲載して、皆様の株価と為替への関心を高めて頂けたらと、本日からこのコラムで紹介してまいります。



ところで、ニューヨークダウ(ダウ平均株価)は経済ニュース通信社のダウ・ジョーンズ社（米）が算出しているアメリカ合衆国の代表的な株価平均型指数です。ダウ平均には、「ダウ工業30種平均」「ダウ輸送株20種平均」「公共株15種平均」の3種類と、これらを合わせた「ダウ総合65種」があります。これらの銘柄のすべてがニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場しているのではありません。ダウ工業30種平均ではシスコシステムズ(CSCO)、インテル(INTC)、マイクロソフト(MSFT)はナスダック(NASDAQ)上場企業です。(以上ウィキペデア参考)
主要株価指数の内、世界株式と新興国株価は日々の補足が小生には難しいため、私が所有するVanguard Total World Stock Index ETF (VT)とiShares MSCI Emerging Markets Index で代用させていただきます。

為替レートは。原則表示当日夜間(21時～24時ごろ)のMSNマネー為替欄の数値を使用いたします

主要国の金利を掲載します。
金利は株式価格と相関(株価が上がると金利も上がる)があります。また、金利が表す国債価格は株式と逆相関(株価が上がると債券価格は下がる)という関係があり、実感して頂ければと思います。もちろん長期金利、短期金利は住宅ローンの設定に影響しています。



主要な商品価格及び指数を掲載します。金の価格は資産運用への影響、石油価格はガソリン等への影響とともに価格肥料等広い範囲に影響しています。また金価格は株価の騰落の影響をうけますし、石油価格は景気を反映します。CRB指数は景気の影響を受け、シカゴトウモロコシは食料品へのメジャーになろうかと思います。日経商品17種は産業資材や食品など商品価格の動きを指数化したものです。日本の景気動向に敏感に反応する商品を採用していますので取り上げています。



CRB指数は、正式には「ロイター／ジェフリーズCRB指数」と呼ばれ、米国と英国の各商品取引所で取引されている先物取引価格から算出される国際商品指数のことを言います。
国際商品指数とは、世界各地で取引されている商品の総合的な値動きを示すもので、本指数はエネルギーや貴金属、農産物などのコモディティを幅広く網羅しています。特に製品原料として使う商品を多く含むため、物価上昇率（インフレ動向）の先行指標として国際的に注目されています。

日経商品指数17種の構成品目はトラック燃料に使う軽油やボイラー燃料などに使うC重油のほか、貴金属では金、銅やすずなどの非鉄金属5種、H形鋼など鋼材5種、天然ゴム、綿糸、砂糖、搾油用大豆の17種で構成されています。
なお、内閣府が景気の判断材料として使う42種もあります。

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文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー　
吉 野　充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
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