あなたのポートフォリオにETF(上場投資信託)をご検討ください。

皆様は、ETF(上場投資信託)という金融商品を知っていらっしゃいますでしょうか？
既に保有されている投資家もいますが、なぜか取引額が少ない商品群です。世界的には、様々な商品が開発され、米国では機関投資家・年金運用団体が積極的にそのポートフォリオに組み入れていて、既に国では売買残高の20%を超える金融商品となっています。

なぜ日本では一般投資家の間ではあまり知られていず、その売買高も低いのでしょうか。私は、その手数料が安いため、販売会社(証券会社、銀行等)がお客様にお知らせしないことが原因の一つと考えています。裏返すと、一般投資家として売買・保有コストが有利な商品です。また、金融商品として、様々なメリットがあるにも拘わらず、その知識が一般投資家に広まっていないことも、取引が低調な一因ですし、日本の証券取引所の扱い銘柄数が少ないことも、一因と考えます。

私は、ETFの良さを知って頂くため、2006年にFP事務所を開業時から、資産運用セミナーで必ず説明している商品群です。再度コラムでその良さを紹介いたします。

ETFはExchange Traded Fundと言って、証券取引所で取引する(上場している)投資信託です。証券取引所で取引できる投資信託としては、REIT(Real　Estate　Investment　Trust)も在ります。REITに関しては、別途一考いたします。



処で、長期的な投資の原則の中で重要なポイントとされているものに
1.個別銘柄を購入する前に、資産配分(アセット・アロケーション)方針を決定する。
現代ポートフォリオ理論では、投資の成果は保有する資産の配分割合の影響が91.5%とされています(実証データから導き出されています)。ただし、十分に分散されたポートフォリオという条件が付きます。銘柄選択の影響は4.6%、タイミングは1.8%です。
(イボットソン・アソシエイツ・ジャパン社AAライブラリー2008より)



2.ポートフォリオの構成は分散が必要。
上記でも十分に分散するとは、国内株式という資産に投資する場合には1銘柄では無く、輸出株、内需株、業種別、大型株・小型株等々様々の要素の銘柄で構成することを指します。また、海外株式であれば、それに加え国別、通貨別なども考慮する必要があります。



3.売買・保有コストは低い方がリターンに有利。
投資信託の購入コストは、概ね、買付手数料+信託報酬+信託財産留保額＝コストで構成されています。特に信託報酬は日々掛るコストですので、信託報酬の0.5%の差は、10年保有すると5%の差になります。100万円を2銘柄ずつ購入した際には、10年後には5万円のコスト差です(＝投資家の利益差でもあります)。



このところの、新しい投資信託では、3.0%を超える信託報酬の者さえ有ります。10年間で運用成績で30%以上のリターンが得られなければ、投資家にはリターンがありません。このような商品での真の勝者は、私は販売・運用する売り手と考えています。

4.ファンドマネジャーは長期的にはインデックスに勝てない。とされています。例えば有名な実証データとして上がることの多い事例ではウォールストリート・ジャーナルのダーツ欄があり、高名なファンドマネジャー達が選んだ銘柄とアトランダムに選んだ銘柄との結果は同じだったと云う論文が数多くあるとされています。
また、どのマネジャーが良い運用成績を残すか事前には選べないと云うことも在ります。



その様な中で、ETFはこの原則の2と3及び4に関して、ポートフォリオ作成において優位な商品となります。

次回からETFとはどのような商品かを紹介してまいります。

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文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
宅地建物取引主任者　(東京)第188140号
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー　
吉 野　充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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