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JHL(NPO法人日本住宅再生研究所)が正式に認可されました。

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●家を建てよう!!

構想を暖めて一年余、JHLが大阪市に正式認可されました。

高度成長期に粗製濫造された木造住宅が、今に至って一斉に物理的耐用年数を迎えようとしています。
このままでは30年以内に70%の確率と云われている、東海・東南海・南海地震が発生すると大惨事になることが予想されます。
阪神大震災の時、折角耐震知識を持ち合わせていながら、事前に何も耐震に関する啓蒙活動が出来なかった後悔と教訓から、同じ不幸を二度と繰り返さない事を目的に、非営利で活動出来る組織造りを思い立ったのが昨年の初夏のことです。

その後、力強い協力者を得まして、住宅の耐震化をもう一歩前進させて、持続可能社会に追随すべく住宅を再生して、資産の再構築を目指し次世代に繋ぐと云う目標に変化し、また、住宅の再生は再生可能な住宅を新築することから始まるとの、発想から新築住宅も視野に入れた「日本住宅再生研究所」を発足させました。
発足に際し、私の曖昧なイメージを具象化し、実務に専念して下さいました㈱PUGOS芹沢社長には心より感謝申し上げます。また、様々なご助言を下さいました会員各位にも篤く御礼申し上げます。

今後本格的に、JHLとして活動して参ります。
活動内容は、住宅再生に関する、メルマガの発行・勉強会見学会等の各種イベント・新築・リフォーム相談・リフォーム工事・新築工事のプロデュースマッチング活動等を考えております。
組織は会員制で、事業者会員と利用者会員を募集して参ります。事業者会員は本会の趣旨に賛同頂ける設計事務所・工務店・建設関連企業を対象にしております。利用者会員は一般の方を対象にしております。利用者会員は無料での会員登録を考えておりますが、非営利活動ですのでイベントによっては参加費として最低の実費負担をお願いすることになります。

本コラムを通じまして活動報告等順次行いますので、本活動にご参加下さいます様お願い申し上げます。

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木造免震住宅を設計する建築家。

建築基準法だけでは、家の健全性は担保されません。地震に耐える家(耐震)より地震の力を逃す家(免震)が求められています。規格住宅では真似の出来ない、オリジナルな免震住宅をご提案します。全国からのご依頼に応じます。

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構造等級3を基本にご相談いたします。木造三階建て等で行う応力度計算も自社で行いますので、意匠と構造の齟齬がありません。
また、IAU型免震住宅設計資格取得者として、免震住宅等の相談も行っています。

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