ドルコスト平均法は有利な投資法なのか

良く、セミナーにお伺いしますと、投資の手法として毎月一定金額を投資する「ドルコスト平均法」をあたかも必勝法のごとく講師が話されることが有ります。

確かに、一面では良い成果を残せることも在りますが、ある一定の条件のもとにある場合です。ドルコスト平均法は、有利なケースも不利なケースもある投資方法です。

例えば、投資手法の評価尺度として損益を取りますと、図のような上昇局面で、基準価格が10,000円から20,000円までの11ヶ月で、購入後同一の基準価格で売却するケースで、ドルコスト平均法と株や投資信託を一定量購入する等株購入法を比べた場合は、

上昇局面では
ドルコスト平均法での結果は、購入金額110,000円、保有口数76,877口、時価総額は153,754円、損益は43,754円です。

一方、等株法の結果は、購入金額165,000円、保有口数110,000口、時価総額220,000円、損益は55,000円で、等株法が勝ります。

なお、収益率で考えますとドルコスト平均法は39.8%の収益率で、等株法は33.3%に為ります。　このように、利益額に着目するか、収益率に着目するかでも評価はことなります。

一方基準価格20,000円から10,000円までの下降鏡面の場合には、ドルコスト平均法の含み損は43,754円で、損失率は39.8%、等株法の含み損は55,000円、損失率は33.3%に為ります。

また、毎月積立でなく、タイミングを図った投資法では、基準価格20,000円で200,000円投資し、11ヶ月目に10,000円で売却すれば100,000円の損失が出ます。一方、底値の10,000円で100,000円購入し11ヶ月後に売却すれば100,000円の利益が出ます。

このようにドルコスト平均法は有利でもなく不利でも内投資法と云えます。

また、過信しすぎると、購入している銘柄への投資額が加重に為り、当初考えた資産配分比率を超え、その分リスクが高くなる場合も在ります。

投資方法も一つのものに拘るのではなく、経済環境やご自身の資産額、リスク許容度の変化等々で都度確認を行いながら、資産運用に臨まれるようお勧めします。

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文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー　
吉 野　充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.ne.jp/w/c-64005/
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