- 石橋 大右
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
- 大阪府
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
日本の電気料金は総じて高い、という感覚を持っている人は多いのではないでしょうか。
そこで、いくつかの調査から日本と世界各国の電気料金を比較してみようかと思います。
ただし、その比較基準に常に変動する為替レートは使えませんし、各国により社会構造に違いがありますから、あくまでもこの比較は一つの目安だと考えるべきでしょう。
ここに約10年前にエネルギー庁が調べた主要国の電気料金の比較があります。
単位はドル/kWhの家庭用電気料金の比率ですが、日本を100としますと、アメリカは45、イギリスは54、ドイツは66、フランスは52になります。
つまり、日本の家庭の1か月の電気料金が1万円だとすると、アメリカは4500円という訳です。
別のデータによりますとデンマークが一番高くて、日本の電気料金はイギリス、ドイツなどに続いて世界で8番目に高く、スペインやフランスなどが日本より安くて、韓国やアメリカなどは日本の約半分かそれ以下です。
これらの調査データを見ますと日本の電気料金が安いとは言えないでしょう。
そして、その理由は日本の火力発電所が必要とする燃料である石炭、石油、天然ガスが輸入に頼っているところにあるようです。
別の見方をしますと、原子力発電のコストが一番安く、次いで石炭や天然ガス、水力発電、石油、水力の順に単価が高くなり、太陽光発電は原子力の約10倍の発電コストになります。
確かに、こうしてみると太陽光発電の発電単価が高いのですが、これはあくまでも現状でのことです。
ただし、太陽光発電システムのコストが下がれば、この単価格差は縮まりますから太陽光発電の発電コストは低くなるでしょう。
しかし、懸念されるのは現状のままではメガソーラーなどが普及すると高い太陽光発電の発電単価が電気代にはねかえってくることです。
いくらクリーンな電気でもその電気料金が今よりもさらに高くなるようでは、生活水準の改善・向上や産業の発展を妨げることになってしまいます。
したがって、太陽光発電の普及は望ましいのですが、その発電コストが電気料金に転嫁されないことが前提になるでしょう。
このコラムの執筆専門家
- 石橋 大右
- (大阪府 / 住宅設備コーディネーター)
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
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