- ドクトル・ホリコン 堀内智彦
- 株式会社グリップス 企業ドクター
- 東京都
- 経営コンサルタント
対象:事業再生と承継・M&A
- 村田 英幸
- (弁護士)
- 村田 英幸
- (弁護士)
さらに人件費投資効率と考え合わせると以下のようになります。
人財:人件費の2倍を超えて付加価値を稼ぐ社員(居なくては困るヒト)
人材:人件費の2倍程度の付加価値を稼いでいる社員(居て欲しいヒト)
人在:人件費と同額の付加価値しか稼げない社員(居ても居なくてもよいヒト)
人罪:人件費以下の付加価値しか稼げない社員(居ては困るヒト)
従業員の経営改革に対する反応は様々です。
とくに「人罪とか人在」は環境が変わることに拒絶反応を起こす傾向があります。
誰でも本音は「昨日の続きをして一日を過ごしたい」のです。しかし、この経営環境が激しく変化する時代では全従業員が日々進化しなければ生き残れないことを良く理解させ、全員が人財になるべくステップアップすることがどのような環境変化にも対応できる免疫力の高い企業体質になる必要条件だと思います。
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