ウェブ解析は誰が学ぶべきなのか - Webマーケティング全般 - 専門家プロファイル

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ウェブ解析は誰が学ぶべきなのか

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ウェブアナリストの視点 もしもウェブ解析を学んだら

環の小坂です。

ウェブ解析士認定講座を昨年9月からJWDAでは開始しています。

●これまでどのような方が受講されたのか?

【集合研修】

・企業研修

 まだ数は多くないですが、企業研修でいくつか取り上げられています。
 広告代理店やウェブディレクション会社で実施されていますが、
 一般企業での予定もあります。
 これらでは、広告コンサル担当者やディレクターが受講しています。

・ウェブ系パソコンスクール

 ウェブデザイナ等を育成するパソコンスクールでも導入が進んでいます。
 KENパソコンスクールでは1月から導入され、
 その後3つのパソコンスクールでも導入が始まりました。
 いずれも全国展開になります。

 これらのスクールではこれからウェブ業界への転身を図る方が受講されています。

・職業訓練校

 職業訓練・基金訓練のカリキュラム内への導入です。
 主にウェブデザイン等を求職者向けに教える職業訓練内で、
 ウェブマーケティング知識の一環として取り入れられています。

 ここでも主にウェブ業界への転身を図る方が受講されています。

・大学

 8月の集中講座と9月以降の課外授業(10回コース)の導入が決まっています。
 受講者は大学生になります。

【一般受講】

ウェブ解析士認定講座の受講生の多くは一般受講です。
JWDAが認定した支部もしくはマスターが主催者となり、
受講生を集めて講座を開設しています。

一般公開されていますので、受講者は多様です。
・ウェブディレクタ・ウェブコンサルタント等既に実務経験がある方
・一般企業のウェブ担当者(経験は様々です。)
・ウェブデザイナ・エンジニア・広告担当者でディレクタ・コンサルタントへのキャリア転身をお考えの方
・ウェブ以外の広告や制作に関わっており、ウェブ業界への転身を図っている方
・教育関係者
・未経験者でウェブ業界への就職をお考えの方
・企業経営者
・マーケティング・営業担当者でウェブマーケティングの企画に関わる方
など多彩です。

上記に共通して言えることは、既に関わっているか、今後関わるかは別にして
ウェブマーケティングと関わりのある方が多いということです。

しかし、ウェブマーケティングに関わっていない方もウェブ解析を学ぶべきであると考えています。

●ウェブ解析は全ての人が学ぶべきである。

【組織で役立つウェブ解析】

・実際にウェブ解析を行っている職種

世の中には大きく分けて、下記のような職種があります。
・営業・マーケティング・販売など受注を獲得するための職種
・企画・制作など売上をあげるための職種
・研究開発など基盤となる技術を作る職種
・経理・人事・総務・社内システムなど企業の後方支援を行う職種

割合は別にすれば、多くの組織は上記の職種の人で構成されるでしょう。

では実際にウェブ解析を用いている職種はどこなんでしょう?
私がコンサルを担当しているお客様に限っても全てです。
全てのお客さんがいます。

しかし、現状は業務上ウェブマーケティングに関わっている方が大半です。
では、業務でウェブマーケティングに関わっていない場合はウェブ解析のスキルは不要なのでしょうか?

・会計に例えると

会計を例にします。
経理等管理部門は密接に会計に絡みますので、高度な知識が必要です。
経営者やそれをサポートする部隊、管理職も当然必要です。
簿記を出来る必要はないかもしれませんが、財務分析のスキルは必須です。

営業・マーケティング等の職種については目標となる受注に向けた分析能力が必要で、
会計と絡みます。どのようにセグメントして財務分析を行うかは営業の考えが必須です。

企画・制作等は原価管理等採算を測定する面等で経理的な知識は必要です。
どうすれば品質が上がるのか、原価が抑えられるのか、効率が良くなるのか等の分析です。

研究開発は投資対効果を考えながら計画を立てます。

このように実際に「財務諸表を見る」かどうかは別にしても、
広い意味での会計言語は自然言語(日本語・英語等)・人工言語等と並んで重要なスキルです。

・関わりを問わず必要な技術・ウェブ解析

同じようにウェブ解析のスキルは関わるを問わず必要です。

例えば、販売系の職種であれば、自分たちの活動をより広範囲に広げたり、
効率的に行うために、直接・間接含めウェブに関わる指標を確認し、
そこへの関与度合いや施策への提言を考える必要がありますし、
予算配分を考えます。

その他の職種にしても、ウェブで市場調査を行ったりする際に、
自社のウェブのデータを活用することにより、より早くより安く情報を入手できます。

市場調査は昔は専門の会社に委託して行うということが一般的でしたが、
ウェブサイトがあれば、そこに来る人の傾向(時間帯・キーワード等)や
行動パターン(滞在時間・直帰率・よく閲覧するページ等)を見ることで、
確度の高い仮説を立案することが出来ます。

市場調査を新たに行う前に、ウェブのデータを使えます。

「ウェブのデータはウェブマーケティング担当者だけのものではありません。」

組織に属する全ての人がその情報を活用する権利があり、
活用するべきです。

その際にウェブ解析の基礎知識があるのとないのとでは判断精度に影響が出ます。

このコラムを読まれている方で、企業の業績に関わる数字には
多少なりとも触れたことがある方が大半でしょう。
工場であればその生産能力や原価管理、営業であれば受注成績等。

しかし、ウェブのデータに触れたことがないということは大変もったいないです。

しかもウェブ解析のデータは質や量によりますが、「簡単に取得する」ことが出来ますし、
共有も容易です。

そういった理由から、ウェブ解析士認定講座はウェブに関わっていない方にも是非受講していただきたいと思っています。

初級ウェブ解析士認定講座http://bit.ly/hOndmg
上級ウェブ解析士認定講座http://bit.ly/ebPOOT
ウェブ解析士マスター認定講座http://p.tl/HDOC

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(東京都 / ウェブ解析士マスター)
株式会社環 代表取締役 社長

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創業以来、「使いやすいウェブサイト」「PDCAサイクルを回し、常に向上するウェブサイト」を提案しています。アクセス解析、効果測定で問題点や改善点を発見し、ウェブサイトの集客・売上アップを支援するウェブ解析士(webアナリスト)として活動します!

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