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日経記事;『次世代化学材料、化学11社が共同研究』に関する考察

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皆様、
おはようございます。
グローバル・ビジネスマッチング・アドバイザー 山本 雅暁です。

3月27日付の日経新聞に、『有機ELなど次世代化学材料、化学11社が共同研究』のタイトルで記事が掲載されました。

本日はこの記事に関して考えを述べます。

記事の主な内容は以下の通りです。

『三菱ケミカルホールディングスや住友化学など化学大手11社と産業技術総合研究所は、次世代化学材料の研究組織を4月中にも始動させる。まず表示装置や照明に使う有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)を対象に、寿命や性能などの評価技術を共同開発する。

次世代材料は日本が強みを持つ分野。有力企業が連携し、東日本大震災で揺らぐ懸念のあるもの作りの力を強化する。

新組織は「次世代化学材料評価技術研究組合(CEREBA)」で今月18日の設立。震災があったが、予定通り設立した。

茨城県つくば市の産総研内に本部を置き、三菱ケミカルの富沢龍一会長が理事長に就任。産総研を所管する経済産業省が2010年度の補正予算で要求した8億5000万円を使って活動する。
震災の影響が一段落した後に本格始動する。

有機ELは世界需要の拡大が見込まれるが、現在は耐久性や発光時のムラの度合いなどを評価する基準がバラバラだ。
材料メーカーは電機メーカーなど取引先から個別に評価お受けており、納入までに時間を要し、開発や生産の効率も低下していた。

新組織を通じて基準を策定し、評価に必要な機器も共同購入する。今後は太陽電池や半導体向け材料などに対象を広げる考えだ。』


官民連合で有機ELに使う材料や評価技術を共同で研究し、言わば業界共通のプラットフォームを確立するプロジェクトです。

有機ELは、間違いなく次世代の表示装置や照明に使われる技術の一つです。

大震災に見舞われて、関東や東北は電力不足やインフラ再構築の課題解決を積極的に行う必要があります。
同時に、日本は省エネと輸出振興で経済を立て直す必要があります。

例えば、照明に関して言いますと、LEDや有機ELなどは長期耐久性や省エネなどの観点から次世代機器として早期に実用化し、廉価で供給できる体制を作る必要があります。

廉価版が出来れば、あっという間に普及します。
「必要は発明の母」と良く言われます。

大震災後の日本は、まさに必要としています。
これからの技術キーワードの一つが、省エネと効率向上です。

以下に無駄を省略して、省力で高性能・高機能を低コスト・低価格で実現するかが今後の日本製造業の向かう一つの方向性だと信じています。
これらの技術を確立し商品化すれば、国内のエネルギー消費量の減少に貢献すると共に、世界市場に輸出出来ます。

世界では新興国の急激なエネルギー消費量増加が進んでおり、近い将来エネルギー不足が深刻な課題になります。
この問題を解決する手段の一つが省エネ技術・商品の普及です。
この分野で国内企業が、材料から商品化までの全プロセスで差異化可能な技術を確立すれば、世界に貢献出来ると共に、国内産業活性化の切り札になります。

3月28日版の日経電子版に「エコポイント、東北や関東で延長検討 電力不足対策 経産省、太陽光発電設置も支援」のタイトルで記事が掲載されています。
  
「東日本大震災に伴う関東・東北地方の電力不足に対応するため、経済産業省がまとめた緊急対策の原案が27日、明らかになった。対策は2段階に分かれ、まず短期の対策として地域を限った家電エコポイント制度や、個人住宅向け太陽光発電設備の設置支援など、家庭関連を軸に進める。中長期策は省エネ設備の導入支援など企業向けが中心。電力の利用効率を高め、不足の緩和を目指す。。。」とのこと


今後、他の分野でもこのような省エネと差異化技術を確立する動きが出て来ることを期待します。

よろしくお願いいたします。

グローバル・ビジネスマッチング・アドバイザー GBM&A 山本 雅暁

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