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閲覧数順 2016年12月09日更新

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日経記事;『計画停電,ウェブ会議 在宅勤務利用増』に関する考察

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皆様、
おはようございます。
グローバル・ビジネスマッチング・アドバイザー 山本 雅暁です。

3月23日付の日経新聞電子版に、『計画停電、利用広がるウェブ会議 在宅勤務増え』のタイトルで記事が掲載されました。

本日はこの記事に関して考えを述べます。

記事の主な内容は以下の通りです。

『インターネットを通して一度に複数の人数で会話できるウェブ会議システムの導入が企業の間で広がっている。ウェブ会議を提供するNTTアイティ(横浜市)への東日本大震災後の問い合わせ件数は通常の週の2倍に達した。エイネット(東京・千代田)も約2割増えている。
東京電力の計画停電で在宅勤務が増えているのが影響しているようだ。

計画停電の実施で鉄道会社が平日を中心に運行本数を減らしており、自宅待機や自宅勤務を奨励する企業は多い。
在宅勤務でも業務に支障が出ないように企業がウェブ会議システムの導入を進めている。

一般のパソコンでウェブ会議ができるため「専用機材が必要なテレビ会議などに比べ8分の1程度の費用で始められる」(市場調査会社のシード・プランニング=東京・台東)。
ブイキューブ(東京・目黒)は14日、在宅勤務者が多い企業向けに4万円強かかる初期費用を無料にするなど新しい料金体系を始めた。』

この動きは大いに歓迎すべき事であり、合理的な方法です。
テレワーキングいわゆる、在宅勤務のことですね。従来は、インターネットや電話・ファクスを通じて、社員は在宅のまま、調査・執筆・企画・ワープロ入力・プログラミング作業などを行うを意味していました。

現在は、国内のブローバンド環境の普及に伴い、インターネットを通じて他社員とウェブ会議などを行いながらあたかもオフィス内で仕事をすると同じことが出来ることを意味するようになりました。

在宅勤務を行うポイントは、情報・データの共有化と低コストです。
この両方のポイントを解決するのがインターネットです。

ウエブカメラの性能が向上し、低価格で購入できるようになったことと、国内のブロードバンド普及で一気に在宅勤務を行う環境が整いました。

企業はセキュリティ対策などを行う必要がありますが、社員が定時にオフィスに出社しなくても必要な時に気軽に仕事が出来る大きなメリットがあります。

企業内の機密情報やデータが流出するリスクはあります。
例えば、このリスクを回避する方法の一つとして、クラウド活用があります。

クラウド、つまりデータセンターを借りてそこに業務に必要な情報・データをおいて、パスワードなどのセキュリティシステムを付けて運営します。
自宅からクラウドにアクセスして仕事を行い、作成した資料などは全てデーターセンターに保管されます。
自宅のパソコンに保存できないようにすればセキュリティは確保できます。


上記記事は、今回の東北関東大地震で社員の通勤が困難になることが多いため、在宅勤務で可能な業務を行う人たちを対象に採用する企業が多くなってきたと書いています。

節電の観点からも企業は在宅勤務をより積極的に採用すべきと考えます。
何度も申し上げています通り、日本はブロードバンド大国で、低コストで使用できます。

このインフラを積極的に活用して、ビジネスの効率化と創造力向上を図るべきと考えます。

私は、支援企業や仕事仲間との会話や情報のやり取りにインターネットを積極的に活用しています。
電子メールは当然のこととして、会議はSkypeを活用して行っています。
Skypeなら10人程度までの会話は可能です。時々、通信状態が悪くなることはありますが。。。

Skypeの魅力は何と言ってもただで使えることです。
パソコンとウエブカメラをつなぐか、内蔵されているものを使えば、お互いに顔を見ながら会話できます。

遠隔地にある支援先業とも、Skypeを活用して会議を行っています。

上記企業における在宅勤務のやり方とは、しょうしょう異なりますが、ネットを低コストで活用し移動に要する時間やコストを抑えて創造的・生産的な仕事のやり方を行う点では共通です。

アメリカでも起業家の間でインターネット環境を整備した自宅をオフィスとして使って、必要な時に仲間で集まってFace-to-Face Meeting(直接会って行う会議)を行う人たちが多くなっています。

大手・中堅・中小・ベンチャー企業や起業家、或いは、専門家のようなフリーランスな人たちも、仕事のやり方を見直し、インターネットを積極的に活用した方法を考え、採用すべきと考えます。

よろしくお願いいたします。

グローバル・ビジネスマッチング・アドバイザー GBM&A 山本 雅暁

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