リリース配布。でもその前に - 広報・PR・IR全般 - 専門家プロファイル

中村 英俊
株式会社第一広報パートナーズ 代表取締役 広報コンサルタント
東京都
広報コンサルタント

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閲覧数順 2016年12月03日更新

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リリース配布。でもその前に

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広報100箇条

ニュースリリースの配布は、広報活動の中でも重要なものと位置づけされている。発信者側は、できる限りの報道を獲得しようと多くのメディアリストを保有し、配布しているとことであろう。しかし、その配布数に対する報道の獲得(勝率)を考えたことがあるだろうか?

 

記者に会いに媒体社や記者クラブに出向くと、必ずといっていいほど記者の机は汚い、いや情報に埋もれている。多い時には日に何十通ものリリースが送られてくる様だ。しかし直に記事に書くのはほんの一握りで、残りは温めておき、ネタがないときにまとめ記事になどに使うこともあるが、やはり大半はゴミ箱に直行のようだ。紙の無駄としか言いようがない。

 

記者には、「これで何を書けと言うのだ」と言う不満がある。それには2つの要因があり、ひとつはニュース性不足、そしてもうひとつはその媒体で取り上げられない内容のものだ。ここで取り上げたいのは、後者である。

 

私は全ての送付先には、選定した理由がなければならないと考えている。是非書いて欲しい、できれば書いて欲しいなど、理由はさまざまであろうが、大前提なのは「その媒体で取り上げられることが出来ること」である。

 

過去に送ったことがあるから今回も送る、と言うような考え方はやめるべきだ。雑誌によっては広告などが殆どで、リリースなどを取り上げる隙間もないものが多い。実際にその媒体で、リリースから想定する記事がどの欄にどの様にとイメージできない媒体には送るべきではないだろう。よく「特価セール」「今がチャンス」などの広告FAXが届くが、何度も送り続けられると、その会社に良いイメージは抱かないことは明白である。

 

昨年末、65年続いた読売ウィークリーが休刊になった。今後も休廃刊や創刊など目まぐるしく変化していく可能性もある。編集長や担当者も同様だ。担当者の確認のみならず、少なくとも直近の発行媒体を熟読し、具体的に取り上げられる可能性のある媒体だけに送付するべきではないだろうか。

 

広報9箇条 リリース送付前に媒体研究せよ!

 

ご参考:広報力向上ブログ

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