- 大石 泉
- イッツアFPオフィス
- ファイナンシャルプランナー
対象:住宅資金・住宅ローン
- 伊藤 誠
- (ファイナンシャルプランナー)
- 伊藤 誠
- (ファイナンシャルプランナー)
住宅購入時の資金計画の際に出てくる言葉です。これは、年収に対して住宅ローンの返済額がどれくらいの割合になっているかを示すものです。
計算式は、[年間の住宅ローン返済額÷年収×100]。
年収600万円の方が、毎月10万円の住宅ローンを返済している場合(ボーナス払いなし)は、10万円×12ヶ月÷600万円×100=20%となり、年収負担率は20%となります。
年収負担率は、住宅ローンを抱えた場合の生活の負担感をイメージする目安にもなりますし、貸し出す金融機関の融資基準ともなっています。住宅ローンの負担が、年収の40%、50%にもなるような危険な融資は、金融機関は行いません。
年収負担率の目安値は、20~25%といわれます。ですが、住宅ローンの割合は少ないに越したことありませんね。例えば先の年収600万円・年収負担率20%の場合、残りの80%・480万円で年間の生活費、住宅ローン以外の住居費、教育費、貯蓄、保険料、などをまかなわねばなりません。
さらに気を付けたいのは、「年収負担率」といわれる際のベースが「税込年収」であること。手取りの給与額や収入とか異なるのです。住宅ローンの利用が家計を圧迫しないかどうかは、やはり手取り収入で試算することが必要です。