厚生労働省に設置された「統合医療プロジェクトチーム」が2月5日の第1回会合で、統合医療を「近代西洋医学以外の伝統医学、自然療法、ホメオパチー、ハーブ、芸術療法などの相補・代替医療を近代西洋医学に統合して、患者中心の医療を行うもの」と定義したことについて、中川常任理事は「厚労省が、統合医療でなければ『患者中心の医療』でないかのような整理をしている点は非常に問題だ」と批判。国民や医療関係者に浸透していないため、まず統合医療の定義について医療界で議論することが必要だと訴え、「厚労省が行っている調査、研究を基に地道な議論を積み重ねるべきであり、拙速に統合医療推進の検討に進むべきではない」と主張した。
また、鳩山首相が統合医療に「医療費削減を期待している」ことに触れ、「特に2006年以降の医療費抑制で、地域医療が崩壊したことを忘れるべきではない。医療費増大を約束した民主党マニフェストとも相反する」との見解を示した。さらに中川常任理事は、足立信也厚労政務官が「鳩山内閣の医療政策のキーワードは『予防医療』であり、その現れが『統合医療の推進』である」と述べたことに対して、「例えば医療費適正化計画の下に始まった特定検診・特定保健指導の検証はこれからであり、その結果を慎重に見極めるべきである」と主張した。
医師会そして厚労省からの強い反発を受けて、今後党合意両学会がどのように対応していくのか、注目です。
医療タイムス「最新医療ニュース」よりhttp://times-net.info/