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閲覧数順 2016年12月09日更新

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Googlezon vs 新聞メディア

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2004年で最も話題になったフラッシュムービーの一つ「EPIC2014」。
GoogleとAmazonの合併によるGooglezonの誕生など、様々な示唆に富んでいました。
ストーリーでは10年後の2014年、ニューヨーク・タイムズがGooglezonへの最後の抵抗としてオフラインとなることを予言しています。

2009年8月5日、ニューズ・コーポレーションのCEOルパート・マードックは、傘下の新聞ウェブサイトを1年以内にすべて有料化する方針を打ち出しました。
賛否両論ですが、思い切った決断です。

問題は価格設定。
同氏の決断は2009年6月期の決算が33億7,800万ドル(約3,200億円)の赤字であったが一因と言われています。
勝算は有料化による収入増と、情報に投資する優良顧客へのサービスによる新しい収入源。
ただ同氏も認めているように少額でも課金すると読者の減少は避けられない見方が大勢で、また情報への投資を厭わない顧客向けのサービスに特化する場合それなりの金額でなければ採算が合いません。
従って、改めて一般紙と専門誌を再編成し専門誌のみ課金する、というのが王道の戦略ですが、今のところ全ての新聞ウェブサイトが対象のようです。

メディア王の次の動きが注目されます。


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