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- 赤坂 卓哉
- エーエムジェー株式会社 代表取締役
- クリエイティブディレクター
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対象：販促・プロモーション
- 山田 祐子
- （旅館・民宿プランナー）
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通信販売において、一般医薬品・第三類が公に販売可能となりました。
（医薬品販売業（店舗販売業、一般販売業）の取得済が条件）
通販業界へどのようなインパクトを与えるのでしょうか。
または、一般医薬品・第３類の商材が通販におけるフロント商材となりえるのか。
恐らく、フロント商材及び顧客を呼び込める商材になるのは難しいのではないかと見ています。
理由として・・・
●店頭、一般でも同じものがどこでも購入できる
●商材に独自性が出しづらいため、コモディティ化している
●コモディティ化している以上、価格や利便性が選択の優先順位として高くなる（結果、買いやすいところ、安いところ、ポイントが溜まるところへ流れる）
医薬品の効果効能の広告表現が言えるからといって、売れるかは未知数。
更に、通販のビジネスモデルに耐えられる収益構造になるかも疑問。
今回の改正にて、大きく利益を享受するのは、大手小売流通業になるのでしょう。
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このコラムの執筆専門家
- 赤坂 卓哉
- （クリエイティブディレクター）
- エーエムジェー株式会社 代表取締役
通販広告・店販広告を全面的にサポート
TV・ラジオにて累計2000回以上の通販番組を担当。通販において豊富な知識と実績を有する。通販や店販に欠かせない「薬事法」や「景品表示法」に深く精通しており、法律を守りながら広告として成立つ「シズル感のある広告表現」を得意としている。
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