「電気代10倍」時代がやってくる？！今から考えておくべきシナリオ　後編

「電気代10倍」時代がやってくるかもしれない、そのためにできることとして太陽光発電を提案するというところで前編を終えました。後編では具体的な方法について述べたいと思います。

太陽光発電には、売電を前提にした従来型のモデルと、電力を自家で消費する自家消費型モデルがあります。以前はFITといって電力の固定価格買取が保証されていて、その価格が高かったので売電をするほうが利益になりました。今もFITはありますが、年々買取価格が下がっているので魅力が薄くなってしまっています。しかもFIT期間が終了すると買取価格はもっと安くなってしまい、「売電収入でウハウハ」とはいかなくなります。2019年からはFITが続々と終了する時期を迎えており、「卒FIT」のその後を考える必要がでてきました。

そこで注目されているのが、自家消費型太陽光発電です。発電した電力を自家で消費して売電はしないモデルです。何せ買取価格が下がっている一方で電気代は高くなっているのですから、自家消費をして電力会社からの電力をできるだけ買わないようにすることが一番利益になります。
すでに事業用の分野ではかなり普及が進んでおり、多くの企業が電気代の高騰対策として重要な戦略に据えています。当社、和上ホールディングスの導入事例でも製造業の工場やパチンコ店など電力消費量の多い事業所での有効性が高く、かなりの規模で自家消費型太陽光発電に進出して年間で1千万円近くの電気料金削減に成功している企業もあります。

企業だけでなく、一般家庭でも同様のことが可能です。当社では「卒FIT」の対策として自家消費型モデルへの移行を提唱しており、家庭でも電気代の高騰に備える対策として太陽光発電を活用することはきわめて有効です。既存の太陽光発電で「卒FIT」後に備えるだけでなく、これから新規に太陽光発電を導入する家庭でも、自家消費型モデルを選択することで電気代を大幅に削減し、利益を最大化することができます。また、家庭向けの太陽光発電では蓄電池を併用することにより昼間に蓄えられた電力を夜間に使い、それを繰り返すことで実質的に電気代ゼロを目指すこともできます。

電気代が安くなる理由が全く見当たらない中、「電気代10倍」が現実になっても慌てることのないよう、今からしっかり備えてください。