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火災保険加入の際に保険料を抑えることを優先した場合は、水災はカバーしていないことが多い。
なにしろ、水災をカバーすると保険料が上がります。
自治体がウェブサイトなどで公表しているハザードマップが参考になりますので参考にして下さい。
今回の西日本豪雨でも、
被害が大きかった地域は洪水ハザードマップが想定していた浸水域とほぼ一致していることが注目された。
ただし、ハザードマップが想定していなかった地域でも被害があったので万能なわけではないが、
少しでも危険が想定される地域なら加入を検討する価値はあります。
マンションにお住まいで、高層階なら問題ないかと思いますが、
一軒家で、近くに河川があったり、山が近くにあり（土砂災害）
地盤が周囲より低い場合だと、水災のリスクは排除は出来ません。
「水災補償は浸水条件有型実損払方式」が一般的です。
保険価額の30%以上の損害が生じた場合、
または地盤面より45㎝を超える浸水を被った結果、損害が生じた場合、
収容する建物が地盤面より45㎝を超える浸水を被った結果、損害が生じた場合、
敷地内ごとに保険価額の30%以上の損害が生じた場合です。
集中豪雨・土砂崩れには水災補償https://profile.ne.jp/pf/masahiko/c/c-82252/
当社のお勧めは「浸水条件無型実損払方式」です。
ご相談はこちらまで
０１２０－５５６－８４９
総合保険のT・M・A
損害保険トータルプランナー 小島雅彦
このコラムの執筆専門家
- 小島 雅彦
- （京都府 / 保険アドバイザー）
- 企業安心ドットコム 火災安心ドットコム 総合保険のＴ・Ｍ・Ａ 取締役
一般物件・住宅火災・地震・賠償責任・労災・運送・バイク盗難
個人・企業の火災,地震、賠償責任、労災、運送保険の提案、スキームの見直しなどのお手伝いをします。保険料削減についても、方策につきご提案いたします。既取引損保会社以外にセカンドオピニオンを活用できる体制を構築しておくことが良策と考えられます。
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