- 石橋 大右
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
- 大阪府
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
住宅用太陽光発電システムは余剰電力を電力会社に売電することができます。そのため、売電収入によって太陽光発電システムの導入費用を償却することを考えることができます。
しかし太陽光発電システムと蓄電池を併用した場合、ダブル発電とみなされて売電価格が下がってしまうため、太陽光発電システムと蓄電池の併用には、ダブル発電とならないように注意が必要です。
最近は災害時の備えから、住宅用太陽光発電システムと蓄電池の両方を導入する家庭が増えています。スマートハウスやゼロエネルギー住宅の「ZEH(ゼッチ)」は、エコ住宅として注目されていますが、太陽光発電システムや蓄電池はこれらエコ住宅を実現する機器として利用されています。
太陽光発電システムと蓄電池があると、太陽光発電システムで作り出した電力を蓄電池に貯めて夜間に利用して光熱費を削減したり、災害などによって長時間の停電が起こっても蓄電池の電力によって住宅内の電化製品を利用することができ、電力利用について電力会社を頼らない自立性を持つことができるのです。
しかし、住宅用太陽光発電システムと蓄電池の二つの機器を利用していると、深夜の電力が安い時間帯に蓄電池を充電して、それを家庭内で利用することによって太陽光発電システムで作り出した電力を余剰電力にして売電するといったことが可能になってしまいます。
そのため住宅用太陽光発電システムと蓄電池の二つを設置するとダブル発電を行っているとみなされて売電価格を下げられてしまう場合があるのです。ダブル発電とならないようにするには住宅用太陽光発電システムと蓄電池の二つを導入するとき、蓄電池に貯めた電力を売電することがないように回路経路を変更しておくといった作業が必要になります。
住宅用太陽光発電システムと蓄電池を同時に導入する場合は、業者がダブル発電とならないように回路経路を変更しておいてくれますが、住宅用太陽光発電システムを導入して、その後に蓄電池を導入する場合、業者によってはダブル発電とならないようにする施策が行われない場合もあるため、太陽光発電システムを導入した後に蓄電池を導入する場合には、業者にしっかりと要望を伝えるなど、注意が必要です。
このコラムの執筆専門家
- 石橋 大右
- (大阪府 / 住宅設備コーディネーター)
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
太陽光発電とオール電化を追及するプロフェッショナル
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