産後クライシスを回避するには

産後クライシスってなに？

産後クライシスという言葉を最近耳にするようになってきました。
産後クライシスとは「産後2年以内に夫婦の愛情が急速に冷え込む状況」事をいいます。
少し古いデータですが、母子世帯のうち35％が赤ちゃんが産まれてから2年以内に離婚 ※1。
本当なら楽しい育児を夫婦で迎えられないのには理由があるのです。

産後クライシスはなぜ起こる

産後クライシスが起こる理由として、よく出てくるのは、

・ホルモンバランスの急激な変化

という女性側の要因が挙げられることが少なくありません。
ですが、それ以上に大きな原因はご主人がもう少し奥様の状況を理解していれば、
こういった産後クライシスは避けられたはずなのです。

産後のケアを考えていく上でとても大切なことは、
夫婦で手を取り合って産後の問題を乗り越えることです。
そして産後というのは夫婦の絆をより高める時期でもあります。
そんな時期に絆を破綻させる理由を知って欲しいのです。

産後クライシスを引き起こすのは家事・育児割合の不平等から

育メンとか家事メンと呼ばれる、
家の事を "積極的" に関わろうとする男性が増えたと言われています。
内閣府の調査によると「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきである」という考え方は
平成24年の調査では51.6%が賛成でしたが、 平成26年には44.6%と大きく減っています ※2。
男性も家事に参加するという意識は芽生えているように表面的は見えます。
ですが6歳までの子供を持つ、共に週に40～48時間就労している夫婦の家事・育児割合を見てみると、
男性の負担率は平成18年の16.9%から平成23年の20.2%と微増しかしていない ※3 のです。

数字を見ると3.3%も増加したように見えますが、
実際に時間を見てみると1週間でたった1分しか増えていのですね。
同じ時間、会社で働いているにも関わらず家事の8割は女性が負担しているのですから、
男性に対して思うところが出てくるのは当たり前の話。
家事や育児について男性側から「手伝う」とか「協力する」という言葉を耳にしますが、
同じ時間働くのであれば、家事の主体は女性ではなく、夫婦同じだけしなければいけないもの。
産後は男性側が「どれだけ主体的に家事や育児をできるか」、
それが産後クライシスを乗り越えるキーワードになるのです。

※1 「平成23年度全国母子世帯等調査「母子世帯になった時の末子の年齢階級別状況」
※2 「女性の活躍推進に関する世論調査(平成26年)」 内閣府
※3 「社会生活基本調査」  平成18年及び平成23年 総務省