広告におけるウェブ解析の役割

8月16日。

お盆休んでいた人にとっては社会復帰でリハビリ中の方も多いと思います。

私は昨日1日だけ夏休みでした。

みなさん、こんにちは。小坂です。

ここ1週間の講座や説明会で、広告代理店の方の参加が続きました。

今日は最近の代理店の売上データを見ていきたいと思います。

まず最大手の電通です。

http://www.dentsu.co.jp/ir/data/pdf/2015121QEAPREJ.pdf

8月11日に発表された第一四半期の発表。
売上高は1兆1千億円、収益は1700億円です。
18ページに売上構成があります。テレビが1700億円と圧倒的に大きいですが、前年同期比ではダウンしています。

伸びが目立つのは、インタラクティブメディア、コンテンツサービスなどです。インタラクティブメディアは約200億円で、新聞を抜くのも時間の問題です。

続いて博報堂DYグループです。

https://www.hakuhodody-holdings.co.jp/ir/pdf/%E3%80%90%E5%8D%9A%E5%A0%B1%E5%A0%82DY%E3%80%912016%E5%B9%B43%E6%9C%88%E6%9C%9F1Q%E6%B1%BA%E7%AE%97%E8%AA%AC%E6%98%8E%E4%BC%9A%E8%B3%87%E6%96%99.pdf

8月5日に発表された第一四半期の発表。
売上高は約2700億円です。
8ページに売上構成があります。こちらもテレビが1000億円と圧倒的に多いですが、前年同期比では微減です。

インターネットメディアの伸びが目立ち、約300億円で新聞の倍になっています。

そしてADKです。

https://www.adk.jp/wp/wp-content/uploads/2015/08/release_Billing201507_J1.pdf

こちらは1月から7月のデータです。

7カ月で約1800億円の売り上げです。
テレビが850億円と圧倒的に多く、増加しているのが上位2社との違いです。

こちらもデジタルメディアが増加しており、100億円弱の売上で1割以上の増加です。

3グループ合わせるとインターネット関連で年換算だと2000億円を超えることになります。
媒体別では主要4媒体（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）の中に入れてもテレビにつぐ存在になっています。

その結果、大手広告代理店含め、広告代理店の受験者数が増加しています。
そして、広告代理店に広告を発注する広告主も社内でウェブ解析をするのがあたりまえになり、広告の判断をするようになっているのが最近の傾向です。

それまでの主要4媒体は効果測定を広告代理店や媒体側に頼らざるを得ない部分がありましたがウェブは自社で計測できるので、取りたいデータをしっかりとるというのがトレンドです。

ウェブが他の媒体以上にPDCAを回すことが重要な理由は「運用型広告である」ということです。
テレビCMは作るのに時間とお金がかかりますが、作ってしまうと、配信ごとに修正を加えることは困難です。

今週配信して反応見て、来週は変更するということができない。

しかし、ウェブは広告を配信してからが勝負なので、どんどん修正ができます。

もう一つの理由がターゲティング広告ということです。
テレビ広告のように枠買いの広告もありますが、主流ではありません。ウェブ広告は誰でも買えますし、検索フレーズであったり、オーディエンスデータだったりでターゲティングができます。日付・曜日・地域などでも絞れます。
どのように配信するかの仮説を検証しながら改善していくことができます。
そういうところから、ウェブ広告は広告主に人気があり効果検証も重要（意味がある）となり、ウェブ解析がウェブマーケティングの軸になってきているのです。

ウェブ解析士とは？