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シニアの資産運用海外ETFの購入はインデックス(指標)の検討から始める

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資産運用の原則 資産配分(アセットアロケーション)

前回は、海外ETFを購入する際の証券会社選びを紹介しました。今回は、どの様な指数を対象としたETFがあるかを紹介します。

ETFを購入する際の手順は

(資産配分)⇒当該資産を対象としたインデックスの選択⇒当該・同様インデックスへの連動を目指すETFの比較⇒選定したETFの購入の順序です。

ポイントは、同じ指標に連動を目指すETFは複数あります。このため、より多くの銘柄を扱う証券会社をお選びになるのが宜しいかと存じます。

とはいえ、日本国内ではネット証券のSBI証券、マネックス証券、楽天証券で取り扱っている米国のETFは3月末では同数の223銘柄ですので、あとは、香港、シンガポールで購入するものがあるか、注文の方法はご自身に適しているのかと、売買コストになろうかと思います。米国の証券会社で宜しけれは選択の幅は1桁(数千銘柄)に広がります。


☆  銘柄選びの前に、ご自身のリスク許容度と期待リターンに基づく資産配分をお決めください。配分は個人により様々ですが、対象とする主な資産は

短期金融資産、国内株式、外国株式、国内債券、海外債券、国内リート、海外リートの7資産になります。ご自身の資産の中で不動産の価額が大きな部分を占めるのであれば、国内リートは外した6資産になります。

夫々の資産の中で、期待リターンをより高めたい場合は、リスクが高くなりますが新興国を対象とした配分をお考えください。

☆  短期金融資産の主な商品は、普通預金・定期預金、MMF、MRFなどです。

すぐに現金化できる商品です。預金は1行につき元本1,000万円+利息が預金保険によって保護されています(日本に本店のある銀行)。証券会社の円貨MMFやMRFは国債や短期金融商品で運用され分別管理されていますので、銀行預金が1,000万円を超える分の分散投資先として検討をお勧めします。

 

☆  国内債券にはETF(上場投信)がありません。従って、国債、個人向け国債、公社債投信、国内債券インデックス・ファンドそして社債と自治体等の債券があります。

私は、変動金利なのに、実質元本保証(1年経過後は前2回の利子分を返却すれば元本が

返還される)の個人向け国債10年変動が、今後のインフレーションにも対応しているの

でお勧めしています。

☆ 外国株式・外国債券への配分の際に、海外ETFは便利なツールです。

・投資の原則である分散が、簡単に行えます。

例えば、米国のS&P500は米国を代表する大企業500社の時価総額加重平均型株価指数で、(対象銘柄500社の時価総額合計)÷(一時点での時価総額合計) という式で算出されています。 S&P500の表記単位はドルではなくポイントで、値動きの単位は0.01ポイントです。

この指数に連動を目指すETFを購入すれば、米国を代表する500社に投資をすることに為ります。この中の1社が倒産しても、他の499社が健全であれば、その影響は軽微です。一方1社がとびぬけた業績で株価が急騰してもその影響は軽く、大きな利益は得られません。このように、とびぬけた収益を目指す場合には、個別株に投資するか、レバレッジを掛けるか等の投資法が必要になります。

ETFへの投資は、個別リスクの抑制には役立ちますが、飛び抜けた儲けは諦めた投資になります。

・グローバルな対象から、テーマを絞った投資までがそろっています。

例えば、世界の先進国・新興国に投資をお考えの場合にはMSCI All Country World IndexやFTSE Global All Cap という指数があり、それをベンチマークとしたETFが市場で調達できます。ただし、米国市場に上場する際には、米国を除いた指数を対しようとするものもありますので、除く米国、exUSAなどの文字にはご注意ください。

当然ながら、最も広い地域をカバーするのが、全世界をカバーする指数です。

上記FTSE Global All Capは先進国・新興国の大型、中型、小型株約8,000銘柄で構成されています。

また MSCI All Country World Index は先進国と新興国の大型・中型株で構成され、米国株に50%の比重がかかります。

このように、同じような資産を対象としているのですが、指数によってカバー状態が変わりますので、確実にお確かめください。

これら指数による差異に注意しながら、投資家として、どこまでをカバーし重点をどこに置くかを検討しながら、海外株式という資産の構成を考えます。

投下できる資金が少ない場合には、全世界を対象とした指数に連動を目指すETFに50%を配分し、先進国全てを対象とする指数に連動を目指すETFに30%、そして、地域として米国とヨーロッパに10%ずつ配分するなどの戦略を考えます。

 

指数には先進国と新興国及びフロンテア諸国を対象とする指数があります。例えば先進国はMSCI Word Index、新興国はFTSE Emergingなどがありますから、それぞれの配分を考えて資産を配分することに為ります。

次のステージでは、地域ごとの指数があります。例えば有名な指数では、MSCI EAFEがあります。これは、米国とカナダを除く、欧州とアジア(日本が入る)の先進国を対象とした指数です。

ヨーロッパを対象とするものもありSTOXX600は欧州の大企業600社、STOXX50は欧州を代表する50社などです。また、S&P EURO 350は英国、フランス、スイス、ドイツを中心としたヨーロッパの350社を対象とした指数です。

 

次のステップには、各国の株価を対象とした指数、例えばMSCI JAPAN、MSCI Taiwan等々の国別の指数があり、その次のステップでS&P500、ニューヨークダウ工業株30種平均などが控えています。

ここまでは、地域や国を対象としたものですが、

テーマ別、業種別などの指数も存在します。

例えば、インフラというテーマであれば、S&P Global Infrastructure (Price Return)は先進国の輸送、公共事業、エネルギーなどのインフラセクターの指数ですしS&P Global Energyは米国を中心に石油関連など世界のエネルギーセクター株を対象とする指数等々があり、水資源に関連するものもあります。これらは将来の予測を立ててそれに関連する企業の浮沈を描くことに為ります。

また。株の世界では、成長株、高配当株という区分もあり、これらに対する指数もあります。

 

このようにどの様な将来が描けるかで必要とする指数を選ぶ、又は指数から考えて、そこに属する企業活動を予測するなどで、個別株投資ではなく、有る切り口で株式の分散投資が

測れます。

 

イメージとしては、全世界が発展するという予測の下、その中でもより発展の進度が早い地域はどこか、又は、今後発展する業界はどこか、発展する国はどこになるのか、成長する株式、出遅れている株式等を考えながら、羊羹を切り分けていく、モザイクを組み立てていく作業が必要となります。下図のようなモザイクの中で、対象とする指標を選択し、その指標に連動を目指すETFの中からご自身に適した銘柄を選ぶという手順になります。

そのイメージは下記のモザイクです。

 

選好するテーマ①、②はご自身がもっとも関心のある切り口で、

お考えください。

 

どの様な指数があるのかにご興味がある方は、「投資インデックス・ハンドブック」住友信託銀行パッシブ・クオンツ運用部編 社団法人金融財政事情研究会刊と増補版がありますので、参照ください。

 

FP学会会員

独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー

オフィス マイ エフ・ピー 代表 吉野 充巨

FPプラス投資助言で人生設計から資産形成まで一貫してサポート

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【保有資格】

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日本証券アナリスト協会認定 プライマリー プライベート・バンカー

宅地建物取引主任者

登録ロングステイアドバイザー

 

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