海外ETFが買える証券会社7社比較、賢くお選びください

前回は日本のETFの内、長期投資家として東証で購入できるETFを著者の判断で選別いたしました。ストレスが無く売買できる日本の指標はTOPIX、日経225、JPX日経400、東証銀行業指数とTOPIX30で、条件付きではマザーズコア指数と日経300でした。

外国株を対象としてストレスなく購入できる指標は、インド株式のCNX NIFTY、ロシアのRTS、ブラジルのボベスパ、そしてNASDAQ100で、条件付きで、米国のS&P500、MSCIコクサイとMSCIエマージングが該当する指標です。

日本株の場合は、ジャスダック指数、規模別、テーマ別、そして銀行以外の業種がETFでの投資対象になりません。

海外への投資は、たった5指標、無理をしても8指標にしかなりません。
海外ETFに投資する場合は、SBI証券、マネックス証券、楽天証券という3ネット証券を通じて行うことに為ります。当然ながら、野村証券、大和証券、SMBC日興証券を通じて購入することが出来ますが、下記のように利便性とコストの点で、私は対象外としています。

下図は3証券の取扱数と取引する証券市場です。



流石、野村證券の取り扱いは130本で、2社を圧倒しています。
しかしながら、外国ETFの手数料は売買金額に対し、最大1.026%(税込、売買金額が75万円以下の場合は最大7,668円(税込))の国内売買手数料と、外国金融商品市場での取引に掛る手数料と税金は国により異なります。と書かれていますので、国内と外国の売買手数料が必要になります。また、為替手数料は米ドルで50銭です。

大和証券、SMBC日興証券も日本での売買手数料、為替手数料と外国の手数料とがかかります。

また、本支店での取り扱いのため、野村證券ではネットでの取引は出来ず、電話での注文になります。
大和証券も、インターネットで取引できる銘柄は5本しかありませんし、日興証券は9本です。
いずれも日本と同時間帯での取引が可能な香港市場のものです。

米国市場の取引は、夏時間で22:30～、冬時間で23:30～ですので、リアルタイムの取引はできません。

そこで、海外ETFを扱うネット証券3社(SBI証券、マネックス証券、マネックス証券)の内容の比較が下図です
米国ETF数は2015年3月末で223本、米国のADRと米国株の取扱数は表の通り証券会社によって異なります。また、中国とシンガポール及び手数料・注文方法、特定口座等は5月20日現在各社のHPで筆者調査です。



上表はETFだけでなく、ADRと株式についても付記いたしました、アップルやアマゾン等の株式を取得したいとお考えの方は、その取り扱いも比較ください。

注文方法ではSBI証券は指値注文だけです。従って緊急的な注文が出来ません。
私はマネックス証券と楽天証券に口座を開設し、米国株と米国ETFを保有しています。

ここまでは、日本での取引です。
ただ、さらに売買手数料等コストを下げたい、
先進国の指数に連動するETFや米国以外の株式を取得したいとお考えの方には、
米国の証券会社に口座の取得をお勧めします。

私が口座を開設した米国のIB証券はネット環境がある国に居れば、世界中の24ヶ国の取引市場と100以上のマーケットセンターでの取引が可能です。
取引が可能な市場は下記で確認できます。
https://www.interactivebrokers.co.jp/jp/index.php?f=2752
コストはこちら確認ください。



https://www.interactivebrokers.co.jp/jp/index.php?f=2763

米国市場で100株までは、購入した場合手数料は1㌦です。
為替手数料もFX取引のスプレッドが適用されます。
ただし、欧州の株式市場の手数料は異なります。
フランクフルトのDAX指数、英国のFTSE100指数、イタリア・ミラノのFTSE MIB指数、スイスSMI指数、スペインのIBEX35指数そしてオーストラリアのASX指数に連動するETFを現地市場で購入しています。
また、米国市場に上場していないグローバル企業も各国市場で購入が可能です。
当然ながら、米国市場に上場している銘柄は購入できます。

文責
FP学会会員
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
オフィス　マイ　エフ・ピー　代表　吉野　充巨

【保有資格】
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP®
プライマリー　プライベート　バンカー:日本証券アナリスト協会認定
宅地建物取引主任者　(東京)第188140号
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー&登録講師

独立系顧問料制アドバイザーとは
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.html

『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
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