2015年3月31日(金) 株価指数・長期金利・商品先物価格月間騰落率 - 投資相談全般 - 専門家プロファイル

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2015年3月31日(金) 株価指数・長期金利・商品先物価格月間騰落率

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日本では平成26年度から平成27年度へと年度が替わりました。
今回は、日経225平均(黄色)と世界全体の株価指標を示すオールカントリーワールドインデックス(ブルー)、そして世界の投資家のベンチマークとされるS&P500(紫色)の年間登録推移をグラフ化しました。期間は2014年4月4日~2015年4月3日(S&Pは4月2日)です。

150403日経225オールカントリーインデックスSP500年間騰落推移

世界全体の株価は3.13%の上昇でした。2014年10月はマイナスに陥りましたが、本年2月からプラス圏に入りました。
世界の投資家のベンチマークとされるS&P500は去年10月に一時的にマイナスをつけましたが、その後急騰し12月以降は横這いでしたが、年間では10.87%上昇しています。
日本を代表する日経225平均は年度初めは大きくマイナスとなり、10月までは一進一退を続けていました。10月の急落・急騰を演じた後順調の値を伸ばして、年度では26.91%上昇という結果を残しています。日本株に集中的に投資している方にとって、26年度も大きな利益が出ています。国際分散投資の投資家にとっても、アセットとしての株式は収益に貢献した年度となりました。

先進国全体の株価を示すMSCIワールドインデックスは年度で3.85%の上昇、新興国のエマージングインデックスは-2.74%でした。新興国に注力した方にとっては、良い年度にはなりませんでした。

今回のコラムは3日遅れになりますが、3月の月間騰落をお伝えします。

好調であった米国株が当月は下げ、カントリーリスクの高まり、イエメン内戦の混迷とアラブ・スンニ派諸国連合の空爆開始等エマージング諸国の下げにより、3月のオールカントリー指数は-1.78%の下落です。また、米国株の下げの影響が大きく、先進国のワールドインデックスも-1.81%でした。エマージング指数も-1.59%で株価は調整の月となっています。地域では、欧州株式が上昇しSTOXX600指数は1.30%の上昇でした。アジア・太平洋地域は横這いの0.05%です。中東・アフリカのブルンバーグ200指数は-6.33%と大きく下げています。

米国株は下げていますが、SP500の動きは小さくシカゴのVIX指数は2月末13.34が3月末15.29の小幅な上昇に留まっています。

日本株は当月上昇しています。日経225平均は2.18%上昇、TOPIXも1.26%、ジャスダック指数も2.57%上昇しました。が、マザース指数は小幅ですが-0.13%下落しています。
一方、東証リート指数は-2.16%でした。

★主要株価指数月間騰落率
先進国の株価指数、欧州地域の上昇と北米の下げが対照的です。

150331先進国株価指数月間騰落率

上昇1位はデンマークのコペンハーゲン指数で5.48%の上昇、2位は僅差でイスラエルのテルアビブ100指数が5.47%の上昇、3位はドイツのフランクフルトDAXで4.95%の上昇です。

下落した1位は英国のFTSE100で-2.50%、2位はカナダのS&Pトロント総合指数で-2.18%の下落、3位は米国のニューヨーク工業株30種平均(NYダウ)で-1.97%でした。

上昇1位、下落1位の差は7.66㌽です。

新興国及びフロンティア国の多くの指数は下落しました。

150331新興国およびフロンティア国月間騰落率

上昇1位は 中国の上海総合指数で13.22%と急騰です。2位も二桁の上昇でアルゼンチンのメルバル指数が12.87%上昇しています。3位はハンガリーのブタペスト証券取引指数で8.12%の上昇です。

一方下落1位は€各国と条件闘争中のギリシャのアテネ総合指数で-11.93%と急落しています。2位はパキスタンのカラチ全株指数で-10.03%の2桁下落です。3位はアラブ首長国連邦のドバイ金融市場総合指数の-9.06%でした。

トップ同士の差は25.15㌽という大きな差になりました。

★10年国債利回り(長期金利)
株価の下落を受けて欧米主要国の利回りは大きく低下(価格は上昇)しました。日本の10年国債利回りは4倍になっています。一方ドイツ国債の利回りは-46.64%と大きく下がっています。

150331主要長期国債利回り月間変化

★商品先物価格及び商品指数
NYの金とプラチナは再び下がり、NY原油は47.60㌦と50ドルを割り、北海ブレントは-12.19%も下がりました。
非鉄金属は銅と円が上がり、アルミニュウムは値下がりしています。
3月のCRB指数は-3.57%の下落でした。

150331主要商品先物価格および商品指数月間騰落率

文責
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独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野 充 巨

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プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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