研修施設のニュートレンド #2 - 経営戦略・事業ビジョン - 専門家プロファイル

山藤 惠三
有限会社エスオープランニング 代表取締役 クリエイティブディレクター
東京都
クリエイティブディレクター

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閲覧数順 2016年12月07日更新

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研修施設のニュートレンド #2

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ベンチャー経営術、イマ〜戦略系。 企業体力を強くする知恵袋
自民党の新総裁が麻生太郎氏で選出されました、これで民主党、小沢党首と、自民党、麻生総裁の一騎打ちになるのでしょうか?

こんにちは、山藤(サンドウ)です。

ベンチャー経営術、イマ〜戦略系、として、''企業体力を強くする知恵袋''として
書いています。
研修施設のニュートレンド、第二段です。

従来は、職場で働きながら学ぶ職場内訓練(OJT)などが技能や知識を新卒社員に習得させる主な手段でしたが、
増加する新卒社員の教育は、OJTだけでは間に合わない場合もあるようです。

そのために、新卒社員を中心とした、研修強化の一環として導入するケースが
増えているようです。

<その3> JSR株式会社



合成ゴムのJSR新卒の若手研究員は、専門的な知識を持ちますが、
研究成果を事業化して、製品の量産に結びつける化学工学などの知識は乏しいため、研修施設でそのような内容を教えます。

かつては、仕事の合間に職場で経験豊富なベテラン社員が教えていたことを、研修施設で教えることも、増えてきているとのことです。

研修施設は、バブル崩壊を経て、豪華なハコモノではなく、社員が受けたくなる
ような研修メニューの充実が必要です。

自前の施設があれば、


社員同士の理解を深め、組織がためにつなげる試みも実行しやすいですが、施設づくりには、多額の投資が必要なので、費用対効果の精査がますます重要になります。
企業の研修施設は、知識や技能を一気に底上げして、
品質の向上には、役立つものですが、それを継続して運営するノウハウも重要な要素です。


日本の強い企業を作ってゆく「ふ化機能としての研修施設の役割」が
今問われているのです。

次回は研修施設の運営ノウハウについて書きたいと思います。

つづく

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コラム著者: オールアバウト/専門プロファイル、山藤