- 小島 雅彦
- 企業安心ドットコム 火災安心ドットコム 総合保険のT・M・A 取締役
- 京都府
- 保険アドバイザー
対象:損害保険・その他の保険
平成26年4月に予定されている消費税引き上げをにらんだ住宅駆け込み需要で、
消費税増税を前に住宅購入を前倒しする顧客が増えております。
そこで、間違った長期火災保険(住宅ローン)を選ばない事です。
火災保険を選ぶのは、購入者です。
火災保険をどこで加入するかは強制できません!!
最近では住宅ローンの契約時にローン期間に合わせた20~30年の長期契約をするケースが多く、
保険料も高額になります。
そこで考えたいのが、長期火災保険(住宅ローン)の選び方です。
基本補償(火災、落雷、破裂・爆発)に、プラス、何が必要か?
まず、立地です。市町村にある、防災マップ等を活用し、
立地条件に応じて必要な補償のみ選び、無駄を省き、保険料負担を軽くする事が出来ます。
防災マップを参考に水災危険補償特約が必要なのか?
風災・雹(ひょう)災・雪災危険補償特約が必要なのか?
(この特約は台風や竜巻による「風災」や、洪水が引き起こす浸水による「水災」が補償対象です。)
大事なのは住宅事情に応じた適切な補償内容を選ぶ事です!!
当社では現在、必要に応じて補償内容の診断サービスをしております。お気軽にご連絡ください。
もちろん、他社にて加入後の診断も可能です。
保険アドバイザー 小島雅彦(認定保険代理士)
このコラムの執筆専門家
- 小島 雅彦
- (京都府 / 保険アドバイザー)
- 企業安心ドットコム 火災安心ドットコム 総合保険のT・M・A 取締役
一般物件・住宅火災・地震・賠償責任・労災・運送・バイク盗難
個人・企業の火災,地震、賠償責任、労災、運送保険の提案、スキームの見直しなどのお手伝いをします。保険料削減についても、方策につきご提案いたします。既取引損保会社以外にセカンドオピニオンを活用できる体制を構築しておくことが良策と考えられます。
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