貯蓄ができる家計を目指す！誰でもできる、５つの方法

　「節約」というと、「（本当はもっと収入があれば良いのに）収入が限られているから（仕方なく）支出をおさえていること」ととらえているかもしれませんが、もう少し前向きな意味で、「お金をどこにどのくらい配分するか」という支出の仕方、賢く支出するための方法で、収入の多少とはあまり関係ないと考えています。「節約はやむなし」という思いが強いと、収入が増えたときに無駄が生じます。ここで紹介する方法は「節約」の方法ではなく、支出の仕方です。収入の多いご家庭ほど実践してほしい内容となっています。

１ 無駄がないかもう一度確認

　普段から「節約」をして、無駄が発生しないように努力されているかと思います。しかし、支出の中には「癖」や「習慣」となり、ご家庭の中では「あたりまえ」の支出になっているものもあります。

• 通信費：「便利だから」という理由でスマホを利用されている方も多いかと思いますが、いわゆるガラケーに比べると基本料金は割高です。ネットをあまり見ないのにスマホにしている方もいらっしゃいます。また、ご家庭内のＰＣにも通信費がかかっています。「必要性」があれば仕方ないですが、利用価値がないようであれば、ガラケーやプリペード式への変更をすることをお勧めします。月５千円程度の削減は珍しいことではありません。

• タバコ代・酒代：他の支出にも当てはまりますが、収入が増えて懐が暖かくなると、自然と増えています。これら嗜好品は上限を決めて、支出をコントロールすべきです。

• 浪費分：「つけっぱなし」「出しっぱなし」による必要以上の水道光熱費、無計画な通話料、外食などによる必要以上の食費など、各支出項目で浪費分がないか点検しましょう。

• 保険料：勧められるがままに加入した保険、保障内容がよく分かっていない保険、もう一度見直してみましょう。

• 自動車：自動車は購入費はもちろん、維持費がかかります。ガソリンは円安の影響を真っ先に受け、家計を圧迫します。さらに、交通事故を起こす（起こされる）可能性や保険料の負担もあります。２台を１台にする、乗用車を軽にすることは不可能でしょうか。自転車であれば維持費がかからないし、健康にも良いです。

　特に「自分へのご褒美」「一生懸命働いたんだから」などの理由による支出を頻繁に行うとそれは浪費です。また、これまでの相談から、収入が増えるほど無駄な支出が増えるようです。収入が少ないと感じていても支出の仕方を改善することの方が重要です。 支出の仕方が分かれば、収入が増えたとしても無駄が増える可能性は少ないと思います。

２ 居住費の占める割合に注意

　賃貸にしろ、持ち家にしろ、一度決定するとなかなか見直す機会がないだけに、注意が必要です。一般的に、収入の２５％と言われていますので、最低ラインとしておさえておきましょう。

「月収32万円、賞与3ヵ月分（96万円）の場合」

＜月収の25%　８万円＞      ＜年収の25%  10万円    ⇒  賞与がなくなった場合　31.25%に上昇＞
　 
　２５％を「何の割合」とするかは自由ですが、賞与を含めた年収の２５％とした場合で賞与がなくなった時、気をつけなければなりません（毎月の収入が減った場合はもちろんですが…）。当初、「年収の２５％」としていたとしても、賞与がなくなることにより割合が「年収の３１．２５％」となっています（円グラフ）。

【対応】
・賃貸で問題ないようなら、家賃の安い物件に引っ越す。
・収入が減少した場合に備えて、余裕のある借入金にする。

　また、月収ベースであれ、年収ベースであれ、２５％という数値は目安にしかなりません。一番問題となる（考えておかなければならない）のは、退職後の生活資金準備です。仮に、退職後の生活資金が十分に準備できれているのであれば、居住費の割合が高くても影響は小さくなります。しかし、一般的には十分なご家庭はありません。年金の加入状況、退職金の有無、貯蓄残高など総合的に判断して居住費を決めなければなりません。状況によっては２５％でも高すぎますので注意しましょう。

３ 別口座で支出コントロール

　私のお客様の中でも多くのご家庭で実施されているのが、複数口座による管理です。給与の振込日に、現金を生活用口座と貯蓄用口座に分け、生活用口座に入っている預金だけで生活をする。貯蓄用を複数に分ける方もいらっしゃいます。すると、収入から支出を引いて残ったら貯蓄をするのではなく、あらかじめ貯蓄額を引いて、残った金額で生活するようになります。

＜収入－支出＝貯蓄＞ から ＜収入－貯蓄＝支出＞　へ

４ 無理のない目標額を設定

貯蓄することに慣れている方は問題ありませんが、これから貯蓄しようと考えている方は、まず、続けられる貯蓄額を目標にしましょう。また、貯蓄する目的、金額、期間を明確にしておきます。例えば、車の頭金（目的）のために、６カ月間（期間）で、20万円（金額）貯めるなど。住宅資金や教育資金、退職後の生活資金のための貯蓄には多くの時間が必要となります。

５ 中長期的な計画が基本

　支出の家計への影響を軽減する一つの方法は、計画を立てて支出をすることです。とくに大きな支出の場合で準備が十分でないと、「借り入れ」という方法を取らざるを得なくなります。「借り入れ」の金額が大きいと当然利息が発生し、家計への負担が大きくなります。そして、貯蓄目標額が高く、期間が長い「退職後の生活資金」を最重要計画として、後回しにせず早めに考えておきたいところです。

【まとめ】

将来にわたって常に支出より収入が上回っているのなら、毎月の収入を使い切っても構いません。貯蓄するのは、収入より支出が多い時期に備えるためで、将来の支出が想定できなければ、「備え」はできません。しかし、実際には「想定しきれていない」、「計画していない」ために十分な「備え」をしていないケースがあります。年収1,000万円以上の人が年金生活に入ると破綻するケースもあります。生活を維持したいのであれば、早めに退職後のプランを立て、充実した生活がおくれるよう資金を蓄えておく必要があります。