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水資源等々の話が一般的になって以降、少し控えめになった気が。
売上について書いています。
売上を増やせば良いものではない、そこに利益が伴わなければ。
このような考え方が企業会計や事業経営では一般的です。
費用対効果という言葉につながるものとして、利益率があります。
読んで字のごとく、利益の比率です。
例えば
売上 １，０００万円
費用 ６００万円
利益 ４００万円
売上 ２，０００万円
費用 １，５００万円
利益 ５００万円
上の場合、４割を利益として残せています。
これに対して、下のパターンは２．５割しか最終的に残っていません。
効率性という意味では、上のほうが高い商売をしています。
大雑把にいって、この考え方が現在の事業経営におけるスタンダードな理屈です。
大切なのは利益であり、利益率であり、費用対効果である。
となったとき、調子が悪いお仕事はどうするのが良いでしょうか？
いつもお読み頂き、ありがとうございます。
このコラムの執筆専門家
- 高橋 昌也
- （税理士）
- 高橋昌也税理士・FP事務所 税理士
「税務×経営コンサルティング」の複合サービスを提供します
節税だけ考えていては事業の根幹が危うい時代。当事務所は、税務・会計はもちろん、マーケティングや経営戦略提案にも強みを発揮。とくにキャッシュベースの経営を重視し、小規模事業体が「いかにキャッシュを毎月手元に残すか」のアドバイスを行います。
044-829-2137
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