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- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
2013年5月21日の主要株価指数上昇件数、円換算主要株価指数、主要国債利回り円換算主要商品価格
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資産運用の原則
ETF(上場投信)とインデックスファンド
2013-05-22 18:00
5月21日の株価は、東京とニューヨーク続伸しています。世界的なリスクオンの状況ですが、景気の先行きは不透明な状態です。それを各国の中央銀行の量的緩和で株価を支えている様相です。従い、私は、何かのきっかけで、歪みの是正が始まる可能性が高いのではと考えています。ともあれ、日米独の株価が世界の市場を引っ張っています。
私事ですが、私が保有するFREDDIE MACが4年ぶりに一昨日イーブンになり、昨日でプラスに転じています。米国の住宅需要本格的に動き出しています。
主要株価指数上昇件数
2013年5月21日、アジア・オセアニアは過半の指数が下落、その中でジャスダックの下落が顕著です。欧州は3日連続して上がった指数が多くなっています。
VIX(恐怖)指数は、2.69%上昇、13.37です。市場は現在の株価に不安を抱いていないようです。
注) 通常は10～20の範囲とされています。
上昇件数は21指数÷35指数×100=60.0%で3日連続して50.0%を超えています。
地域別では、アジアは6/15指数、欧州は9/12指数、米州はニューヨーダウが最高値更新で6/8指数でした。
為替換算株価指数.
5月17日、この日は小幅な円安でした、日経平均TOPIXはドル建てでは下落しています。各指数の上昇と円安効果で上昇率が増幅されています。
主要10年国債利回り=長期金利
日本国債の値動きが大きく長期金利が乱高下しています。長期金利0.900%を伺う動きです。1.0%になれば、変動金利も動くものと思われます、愈々住宅ローンの借り方に再興される様お勧めします。長期金利は短期金利よりも早く上昇・下落を付けます。今後は長期金利の動きに注視してください。
為替換算商品先物価格
金、プラチナは値下がりしています。銅、原油、穀物値下がりしています。
※主要株価指数の国別・地域別は
・アジア・オセアニア:11ヶ国1地域15指数
日本4指数、香港、中国、韓国、台湾、オーストラリア、ニュージーランド、インドネシア、マレーシア、シンガポール、インド、タイは各1指数です。
・欧州:12ヶ国12指数
英国、ドイツ、フランス、スイス、オーストリア、イタリア、ノルウェー、スウェーデン、オランダ、スペイン、ロシア
・米州:5ヶ国8指数
アメリカ4指数、カナダ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン各1指数
・先進国と新興国の指数比較は22指数/12指数です。
※VIX指数
VIX指数とはシカゴ・オプション取引所が作り出した「ボラティリティ・インデックス」の略称です。指数はS&P500を対象としたオプション取引の値動きを基に算出されています。VIX(恐怖)指数は投資家の心理を示すものとして利用されています。
通常は10～20の範囲とされています。サブプライム問題などが発生すると指数は20を超えて上昇します。
本データは、市場営業日の翌日に更新します、出来るだけ朝に行いますが、小生のビジネス・体調などで遅れることがあります。
数値などはできるだけ原資料を提供している市場・メディア等のHPを活用しています。・
主要株価指数の内、世界株式と新興国株価は日々の捕捉が小生には難しいため、私が所有するVanguard Total World Stock Index ETF (VT)とiShares MSCI Emerging Markets Index で代用しています。
為替レートは、原則表示当日夜間(21時～24時ごろ)のMSNマネー為替欄の数値を使用しています
☆セミナーやご相談は根拠の明示及び実証データをもとにご説明します。
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文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
吉 野 充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm
『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
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本コラムは、信頼できると判断した情報に基づき筆者が作成していますが、その情報の正確性若しくは信頼性について保証するものではありません。』
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