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- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
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対象：投資相談
- 大山 充
- （シニア・エグゼクティブ・アドバイザー）
- 大山 充
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日本の年度に合わせて、過去の株価の動きをグローバルな観点から、個別の国や銘柄の動きを交えて紹介いたします。
下記のグラフは、米国はNYダウ工業株30種平均(黄色)、ロンドンはFTSE100(ブルー)、そして日本はTOPIX(の代わりとして連動型ETFを使用)(紫色)の動きを咋年3月30日の各指数の数値を起点として騰落の動向を捉えたものです。
英米の指数は4月から6月にかけて、マイナスでしたが、反転の後は小幅な動きで、年末12月から上昇を始め、今年3月末には10%の上昇ラインに到達しています。一方、日本のTOPIXは4月から下落して後は低空飛行を続けていました。11月に入り、民主党の野田前首相の大英断で、衆議院の解散を宣言、その日から株価は反発し、12月には3月のレベルを超えて、たった4カ月で20%を超える上昇を見ました。
著者は常々、非常に短期間に上昇するのが株価です。それに遭遇するには常に市場に止まらなければならない。その為にはアセットアロケーションは国際分散で組み立てるようおお薦めしています。まさに、今回は日本市場が短期間で上昇した年になりました。
下図はTOPIXと日本を除く先進国指数(eMAXIS先進国株式で代用)、そして新興国株価指数(eMAXIS新興国株で代用)したものです。両eMAXISはインデックスファンドですので、其の値動きは対象とする指数と為替の動きが反映された物となります。
咋年3月30日を起点として、本年3月29日までの動きです。年度当初は全ての指数が下落し、6月以降に日本を除く先進国指数が上昇を始め、次いで新興国株式が上昇しぬ12月に咋年年度末価格を回復しました。その後は円安の相乗効果で先進国は30%近くまで上昇しました。TOPIXも11月13日から反転しも各指標を追いかけ3月に新興国指数を追い越して20%の上昇を果しています。
TOPIX(黄色)と米国を代表するNYダウ(に連動するETFのDIAで代用)(紫色)とナスダック(100に連動するETF NASDAQ-100で代用)(ブルー)の円換算の値動きです。
起点は咋年3月30日です。ここでも、円安効果が発揮され、3指数とも12月からの上昇が急角度です。結果NYダウの円換算が25%超、TOPIXが20%超、ナスダック100が15%超となっています。
下図は、TOPIXとヨーロッパを対象とする指数に連動する2つのETFの動きです。こちらは円換算していません。指数に対してドルでの表示価格の動きです。TOPIXは(ブルー)、ストリート・トラックスヨーロッパETFは黄色、バンガード ヨーロッパは紫色です。
両ETFはヨーロッパでも対象とする指数が異なるため動きが相似していますが同期していません。欧州危機と言われ、スペイン問題、イタリア政局の混迷、キプロスショックが在ったにも拘わらず、1年間を通してみると、ヨーロッパも上昇しています。
下図はTOPIX(黄色)と世界株指数(連動するバンガードのETFで代用)(ブルー)と、日本を除く太平洋新興諸国株価指数(連動するETFで代用)(紫色)の咋年3月30日から当年度末の動きです。いずれも、ドルでの評価です。ここでも年度の終了近くのTOPIXの動きが急な事が解ります。
平成24年度の日本株を一言で表すならば、政権交代の成功で、経済に明るい日差しが当りだした年、日本も世界のランナーと一緒に走れるきっかけが出来た年と考えます。
今年度に参加したセミナーでの講師の方達のお話を纏めますと、平成25年度の日本株は上昇余地がありそうです。それでも私はリスク過敏症なので、国際分散と資産分散をお薦めします。
グラフのデータは著者が取得し、マイクロソフトのライフプラン・ソフトMSNマネーで作成しています。
但し、マイクロソフトのサポートは一昨年に終了しています。
なお、データは1998年10月14日から現在まで保存しています。
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文責
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
オフィス マイ エフ・ピー 代表 吉野 充巨
【保有資格】
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)/一級ファイナンシャル・゜ランニング技能士
宅地建物取引主任者 (東京)第188140号
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー&登録講師
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.html
『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべて読者・ご相談者ご自身に帰属いたします。
投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者・相談者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。
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