- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
対象:お金と資産の運用
2013年3月19日の主要株価指数上昇件数、円換算主要株価指数、主要国債利回り円換算主要商品価格を掲載
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昨日の市場は欧米はまだキプロスショック(銀行預金に課税する)から脱していません。東京を除き世界各地の市場で株価は大きく下げています。
主要株価指数上昇件数
2013年3月19日、アジア市場が大きく伸ばす中、欧米はほぼすべての市場が値下がりしています。その中で米国市場のNYダウはかろうじて小幅上昇しました。
VIX(恐怖)指数は続騰7.7%上昇し14.39になりました。
注) 通常は10~20の範囲とされています。
主要株価指数の上昇は、12指数÷34指数×100≒35.3%でした。地域別には、アジア・オセアニアが好調に上昇し11/14指数、欧州は全て下落し0/12指数、米州はNYダウ蚤の上昇で1/8指数でした。
為替換算株価指数.
昨日は円安への戻りになり、ナスダック、ロンドンFTSE100、スイスSMI、香港ハンセン指数が、指数は下落円換算で上昇しています。円ドルで1円超の円安になったにも関わらず、世界株指数、新興国指数は下落にトド真野増した。気になるところです。
主要10年国債利回り=長期金利
10年国債利回り(長期金利)は、スペインとイタリアの利回りが2日続いて上昇(価格は下落)しています。スペインは5%のバーを再び超えています、日・米・英・独・豪の利回りは低下し国債価格は上昇しています。債券トレーダーは警戒感を強めています。キプロスの預金への課税ショックは引き続いています。
為替換算商品先物価格
円安になり、NY金先物価格は円換算で大きく上昇しています。欧州問題の影響で世界景気への懸念からか、プラチナ、銅は円安を超えて値下がりしています。大豆はドルでは下がり円換算では上がっています。
NYダウ騰落予測(目標的中率51%)
18日の結果、吉野は外れ、賽子は中りました。
今晩20日の予測は、吉野は上昇、賽子も上昇を予測しています。
以上です。
※主要株価指数の国別・地域別は
・アジア・オセアニア:10ヶ国1地域14指数
日本4指数、香港、中国、韓国、台湾、オーストラリア、ニュージーランド、インドネシア、マレーシア、シンガポール、インドは各1指数です。
・欧州:12ヶ国12指数
英国、ドイツ、フランス、スイス、オーストリア、イタリア、ノルウェー、スウェーデン、オランダ、スペイン、ロシア
・米州:5ヶ国8指数
アメリカ4指数、カナダ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン各1指数
・先進国と新興国の指数比較は22指数/11指数です。
※VIX指数
VIX指数とはシカゴ・オプション取引所が作り出した「ボラティリティ・インデックス」の略称です。指数はS&P500を対象としたオプション取引の値動きを基に算出されています。VIX(恐怖)指数は投資家の心理を示すものとして利用されています。
通常は10~20の範囲とされています。サブプライム問題などが発生すると指数は20を超えて上昇します。
※NYダウの上昇下落を吉野の予測、賽子の予測と市場の結果推移を追いかけています。
「ウォール街のランダムウォーカー」、「専門家の予想はサルにも劣る」、「投資家はなぜサルに負けるのか」などの本で語られていることの確認とWSJのダーツボードで証明された専門家はインデックスに勝てないに対する追加確認のためです。自分の予測力の確認にもなります。なお、データは最低でも100個以上揃わないとの信頼性に欠けるとされています。
本データは、市場営業日の翌日に更新します、出来るだけ朝に行いますが、小生のビジネス・体調などで遅れることがあります。
数値などはできるだけ原資料を提供している市場・メディア等のHPを活用しています。・
主要株価指数の内、世界株式と新興国株価は日々の捕捉が小生には難しいため、私が所有するVanguard Total World Stock Index ETF (VT)とiShares MSCI Emerging Markets Index で代用しています。
為替レートは、原則表示当日夜間(21時~24時ごろ)のMSNマネー為替欄の数値を使用しています
☆セミナーやご相談は根拠の明示及び実証データをもとにご説明します。
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文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
吉 野 充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
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『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
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