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閲覧数順 2017年08月18日更新

「老後保障」を含む検索結果一覧

43件が該当しました

利用者からのQ&A相談

20年特別養老保険(2倍型)

初めて質問させていただきます。このまま養老保険に入っていて大丈夫かどうか、相談させて下さい。《現状》開始:平成10年2月終期:平成30年2月月額:5000円払(特約保険料込)満期保険金:100万円+配当金来月~再来月にかけて、帝王切開で入院+手術予定です。その後、このまま平成30年までかけていた方がいいのか、他の保険に解約などして他の保険に再加入した方がいいのか考えています。プロのお考えを教えていただきたく、宜しくお願いいたします。

回答者
釜口 博
ファイナンシャルプランナー
釜口 博

37歳独身女性 保険の見直しを考えております

37歳独身女性です。最近になり保険の見直しを考え始めました。【契約中の生命保険】ニッセイ終身保険[重点保障プラン]・20歳契約(平成5年7月)、40歳更新、60歳払込満了・死亡・高度障害(終身) 300万円・死亡・高度障害(定期特約) 1,500万円・死亡・高度障害(生存給付金/5年ごと20万) 200万円・通院特約 日額3,000円・災害入院特約 日額5,000円・入院医療特約 日額5,000円...

回答者

生命保険の見直しについて(定期or終身)

28歳、独身男性です。22歳の時下記保険に入ったのですが、10年ごと定期更新で32歳からの保険料が急激に高額なため見直しを考えております。現在は定期保険で、保証内容は以下の通りです。毎月の支払金額は約11,000円です。32歳からの更新では毎月36000円に跳ね上がります。保険種類 新・介護保障定期特約つき5年ごと利差配当付新・終身保険死亡・高度障害保険金 3千万円 ・所定の介護状態が180日継続...

回答者
釜口 博
ファイナンシャルプランナー
釜口 博

保険選びに悩んでいます。

社会人一年目の23歳(女性)です。保険のおばさんに勧誘されてから、医療保険だけでも入ったほうがいいのかなと思いましたが、プランが多すぎて何に入ればいいのかりません。漠然としていて大変申し訳ないのですが、お勧めの商品があれば教えていただきたいなと思います。宜しくお願いします。

回答者
堀池 泰
保険アドバイザー
堀池 泰

保険の見直しと保険料について

6年かけた生命保険会社で新たな見直しプランを提案され担当者に来ていただき、検討したのですが特約が増え、終身から10年更新へ金額も16000円から18000円に増えました。私はまだ33歳独身なので、今後のことも考えると終身のままにしておきたいのですが、金額もほかの保険会社に比べ高いような気もします。同じような保険内容で保険料は安くできるのでしょうか?もし、安くできるのであれば保険会社も変えようと思っ...

回答者
植森 宏昌
ファイナンシャルプランナー
植森 宏昌

専門家が投稿したコラム

歴史で覚える日本の生命保険4

昭和50(1975)年代後半になると、平均寿命が伸びてきたことにより、一定の期間で保障が切れる「定期付養老保険」ではなく、一生涯保障が継続する「終身保険」への関心が除々に高まってきました。 昭和54(1979)年、コンサルティング営業を中心とした「ソニー・プルデンシャル生命」(後、昭和62(1987)年に合併契約を解消し、ソニー生命とプルデンシャル生命に分割して改称)が設立されました。生保レディ...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

起業したとき

起業したときは、個人事業か法人設立なのか、事業資金の有無または借入金をするのかによって、保険の見直し方は異なります。いずれにしても、個人向けの保険商品と法人向けの保険商品は、特に商品の中身において違いがあるわけではありませんので、まずは、会社員時代に加入している保険の保障内容や保障額の確認をしたうえで、過不足分を見直しましょう。 個人事業の場合は、死亡保障・医療保障ともに、会社員より増やす必要が...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

離婚したとき

離婚すると、夫婦は他人となるので、保険契約が継続できない場合が生じます。加入している保険の保障内容と受取人の確認をしましょう。子どもがいるか、いないかで保険の見直し方は異なります。18歳未満の子どもがいる場合は、ひとり親になると医療費助成など公的制度が適用される場合もありますので、公的保障を確認した上で見直しましょう。子どもがいない場合は、死亡保障は基本的に必要ありませんので、生きるための保障であ...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

子どもが独立したとき

子どもが独立すると、必要保障額は一気に少なくなります。残された子どもへの生活費と教育費の確保が不要になるからです。多額の死亡保障から生きるための保障である医療保障、介護保障、老後保障の経済的リスクに備えることが大切です。受給できる年金や退職金の額などを把握し、運用方法とともに、財産の次世代への引き継ぎとして贈与や相続のことも考えて見直しをしましょう。 残された家族の不足する生活費を用意する場合の...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

子どもが生まれたとき

子どもが生まれると、必要保障額は一気に上昇しますので、しっかりとした死亡保障が必要となります。死亡保障の適切な金額は、家族構成、共働きか専業主婦(主夫)なのか、子どもの進路、現在の収入・資産状況などによって異なりますが、まずは貯蓄がどのくらいあるか確認するところからはじめましょう。家族の経済的担い手である大黒柱が亡くなったとき、貯蓄で不足する金額を保険でまかなうことができます。 一番多額の死亡保...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

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