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閲覧数順 2017年08月18日更新

「定期タイプ」を含む検索結果一覧

29件が該当しました

利用者からのQ&A相談

医療保険、ガン保険に入らないのは将来後悔するでしょうか?

夫32歳。私31歳の夫婦です。現在夫の医療保険(終身保険)と、ガン保険(10年定期)の見直しをしています。医療保険や三大疾病の保険など、一時払いの物が魅力的に思えて以前こちらで質問をさせて頂きました。その時の専門家の方からの意見を聞いて一時払いはリスクがあると考え、一時払い商品は諦めました。その後、医療保険についての本を色々読みましたら、掛け捨ての保険やガン保険、医療保険自体損をしているような気に...

回答者
辻畑 憲男
ファイナンシャルプランナー
辻畑 憲男

保険の見直し うつ病歴がある場合

前回、ローン返済について質問させて頂き、大変参考になりました。今回は支出を減らすため、生命保険を見直したく再度投稿させて頂きました。主人生命保険 1低解約返戻金終身保険 払込期間:60歳    死亡または高度障害の時:550万の給付  保険料:10,010円 2新終身医療保険120日型 払込期間:60歳  給付日額:5千円 死亡時:25万円  保険料:3,810円 がん入院特約:340円 初期...

回答者
ファイナンシャルプランナー

特別養老保険2倍型の解約について

同じ内容の質問と回答を読みましたが、自分の場合どうなのか?悩んでいる状態なので質問させていただきます。平成15年に親が私名義でかけていた簡易生命保険の満期を迎え、今度は特別養老保険(41歳2倍型)に加入しました。満期で受け取ったお金で保険料は全額支払ったので払い込み完了状態です。保険料額8,880円・満期保険金100万円(死亡の場合200万円)です。平成25年に満期を迎えます。他に生命保険会社にて...

回答者
有澤 美保子
保険アドバイザー
有澤 美保子

生命保険

52歳、独身女性、年収約300万円です。現在、全労災の総合医療保険に入っています。がん、先進医療の保障はついていませんので日額5000円保障で月3000円ほどの支払です。保険料が高額になるのはいやですが、もっと手厚い保障の保険に変わったほうがいいのでしょうか?変わるとしたら、どの保険会社で、どういった保険がいいのでしょうか?

回答者
笹島 隆博
医療経営コンサルタント
笹島 隆博

医療保険について

はじめまして。医療保険の加入を考えています。現在派遣社員、40才独身女性、母の在宅介護をしています。昨年より体調不良が時折発生(ストレスや疲労から来る程度のもの)、今年4月には腰椎ヘルニアになり治療中ですが再発している為、医師からは手術も考えるようにと言われています。今さらですが、今後の生活(収入・健康やら)に不安があり考え出した次第です。結婚の予定もないので医療保険(終身)のみを考えていて、色々...

回答者
大関 浩伸
保険アドバイザー
大関 浩伸

専門家が投稿したコラム

少額短期保険

少額短期保険は、一定の事業規模の範囲内において、保険金額が少額、保険期間1年(第2分野については2年)以内で、保障性商品の引き受けのみを行う少額短期保険業が扱う保険のことです。少額短期保険業は、平成18(2006)年4月の保険業法改正により創設された保険事業者で、少額短期保険は、「ミニ保険」とも言われています。もともと無認可共済であったものが、資本金10億円以上を用意して「保険会社」になるか、資本...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

CO・OP共済

CO・OP共済は、厚生労働省の認可を受けた、日本コープ共済生活協同組合連合会の共済です。生損保を兼営していて、火災共済+自然災害共済の取り扱いもあります。 昭和26(1951)年に日本コープ共済生活協同組合連合会は発足し、組合員の様々なニーズに応えると同時に、共同購入事業や、店舗展開に加えて、文化・教育・福祉・保障などサービス事業への展開が必要になってきました。そこで昭和54(1979)年に組合...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

都道府県民共済

都道府県民共済は、厚生労働省の認可を受けた、全国生活協同組合連合会(全国生協連)の共済です。生損保を兼営していて、新火災共済の取り扱いもあります。 昭和48年(1973)年に埼玉県民共済生活協同組合が生命共済をスタートさせ、昭和57(1982)年に厚生省から共済事業の認可を取得し、除々に全国展開を図ってきました。全国網羅しているわけではありませんが、現在では39の都道府県で扱っていますので、各都...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

全労済

全労済は、厚生労働省の認可を受けた、全国労働者共済生活協同組合連合会の共済です。生損保を兼営していて、マイカー共済、自賠責共済、住まいる共済などの取り扱いもあります。 昭和29(1954)年に大阪で火災共済事業が実施されたのが、事業のスタートといわれています。その後、全国に広がり、昭和32(1957)年に労済運動の全国組織として、「全国労働者共済生活協同組合連合会」(労済連)が結成されました。現...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

共済とは?

共済は、非営利団体の運営で、一定の地域・職業の人々が万一の場合の経済的リスクに備えて相互扶助を行う制度ですが、大きく分けると、制度共済と規制の対象外共済の2つに分離されます。 規制の対象外共済は、狭い範囲の地域の職域などで、掛け金を徴収し、万一の場合にそのメンバーに極めて少額の見舞金を支払うものです。根拠法もなく、保険業法の規則にも服していないので、民間の生命保険会社に比べて、契約者保護が手薄く...

田中 香津奈
執筆者
田中 香津奈
CFP・社会保険労務士

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