家計診断お願い致します

おはようございます。

住宅購入についてですが、まずは自己資金の理想は物件価格の2割+諸経費(約3割)です。もちろん多ければ多いほどいいです。毎月どのくらいのローンの支払いが無理がないかについては、将来の予定をまず考え、それに対していくら必要でそのお金をどのようにためていかなければならないのかにより違ってきます。
お金をためるには、収入を増やすか、支出を抑えるか、運用するしかありません。それぞれどのくらいの目標で実行すればいいのか将来の目標を考え検討しましょう。
一度お近くの独立系のファイナンシャルプラナー(上級資格CFP保持者)にご相談し、家計のシミュレーションを作成してもらうと問題点や将来の目標が明確になります。


株式会社FPソリューション
ファイナンシャルプランナー(CFP)
辻畑 憲男

skymykさんへ

初めまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『購入金額は目安としてどれくらいだと無理なく返済できるのでしょうか?』につきまして、一般的に住宅を購入する場合、頭金として物件価格の20%相当額プラス諸費用分は予め用意したうえで、住宅を購入することになります。

頭金を十分に用意できていないと借入金額が多くなってしまい、毎月の返済額を増えてしまうことになります。

手取り月収金額に占める住宅ローンの負担割合として、ふたり合わせた手取り月収金額の30%ほどに収まるように、住宅ローンを組むようにしてください。

よって、頭金が物件価格の20%相当額では不足する場合、不足分を用意することで、無理な返済計画は避けるようにしていってください。

住宅ローンの返済は長期にわたりますので、今後の教育資金などのことも十分に考慮する必要があります。

尚、家計簿データも拝見いたしましたが、特に過剰と思われる支出項目は見あたりませんので、家計はしっかりと管理されています。

以上、ご参考にしていただけますと幸です。
リアルビジョン 渡辺行雄

skymykさん、今晩は。CFPの小林治行です。

住宅の購入費用の返済金の比率ですが、概ね年収の30%、又は可処分所得(税・社会保険料を差し引き後)の25%が住宅ローンの上限でしょう。
これを越えると、苦しくなると言われています。

学資はこちらをご覧下さい。
私立か公立かによって費用は異なってきます。
[]http://kobayashi-am.jp/datas/01/gakuhi.htm]]

skymyk 様

初めまして、ライフ・プランの実現と資産運用を支援するオフィス マイ エフ・ピーの吉野充巨です。

住宅ローンの借入額は、長期にわたるリスクを抱えますので、無理のない返済をお考えください。一つの目処は、年間の返済額が、可処分所得の20%未満が望ましく、家計への負担も適正ではないかと考えています。収入のカウントは、skymyk様がお仕事を続ける場合と、お辞めになるになる場合で大きく異なります。
ご主人の収入が約1000万円ですので、仮に可処分所得が700万円であれば、月々の返済額は約11.7万円、skymyk様のご収入と合せた場合には約14万円程度と思われます。
なお、上記は仮の試算です、ぜひ給与明細等でご確認ください。

なお、将来のリスクに備えるには、ローンの金利は変動でなく固定をお勧めします。特に国債の増発から、将来の金利上昇が懸念されています。出来るだけリスクを取らないためにお勧めいたします。

教育費は、お子様の進学により大きく額が変わります。お子様お一人の学習被は幼稚園私立、小学校から高校まで公立、大学は私立文系として約1200万円になります。
ただ、一時に出るのではなく、継続して毎年必要な額(この金額は給与からの支払いを想定ください)と、入学や受験の年により初年度納付金等(貯蓄の目標となります)が変わります。当初の目標は、受験と入学金を貯蓄されては如何でしょう。ただし、私立を目指される場合には、公立との差額分を貯蓄目標とされるようお勧めします。

子供の教育費
http://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/detail/30894

こんにちわ、FPコンサルティング岡崎です。

3年間の財形貯蓄で660万円の貯蓄をされたのこと、ご夫婦で協力されている様子がうかがえます。

住宅購入にあたって、頭金+諸経費で購入費の3割は用意しましょうと提案しています。
その逆算から1000万円であれば、3000万円ほどの住宅が購入できると考えられます。
借入金を2000万円として、30年固定ローン(3%)と仮定しますと、
総返済額が3000万円強となり月々85000円(ボーナス払いなし)となります。
現在の家賃とあまりかけ離れていませんね。無理なく返済の目安はこの辺りかと思われます。

教育費については、幼稚園・小学校・中学校・高校・大学とどのような選択をされるのかによって大きく変わります。
しかし、すべて国公立で過ごされるにしても、必ず、要るのが教育費ですので、早めにご準備されるのがよろしいかと思います。学資保険等は、今は元本が割れるものが多いかと思いますが、親にもしもの事があったら、その後の保険金の支払いも免除されますし、定期預金よりも解約しにくく、長期にわたって貯めやすいという利点もあります。総支払額と保険金額を見比べてご検討ください。

目立った無駄は感じられない出費ですが、現在の月々の支出が、ご主人様の月31万円の収入を上回っています。第2子をご出産になられたら、奥様の収入も無くなりますので、今から、なるべくご主人様の収入の範囲内で支出を抑えることができると、尚よい家計になると思います。