マイホーム取得時期

おはようございます。
株式会社FPソリューションの辻畑と申します。

住宅をご自身で住むことを前提に考えるのか。投資と考えるのかによって購入する場所は変わってきます。

ご自身で住むのであれば、家族みんなが快適に暮らせる場所を探すことになります。
投資として考えるのであれば、家賃収入だけでなく売却益も狙える場所を探しましょう。中途半端にやるのであればやめたほうが良いです。投資ですのでリスクもあります。空室リスクや地震などの天災リスク、自殺や殺人などが起きた場合の価格下落リスクなどです。

将来住むことを考え今購入しようとしているのであれば、それは将来考えたほうが良いです。10年後、20年後ですと建物も設備も古くなっています。

投資対象に不動産も検討するのは悪くはありません。株式投資や債権投資などと合わせて考えてみるといいでしょう。ただし、借金をして不動産投資をするときには、株式投資以上にリスクがあることは忘れないようにしましょう。

どにーちょさんへ
おはようございます。ファイナンシャルプランナーの上津原と申します。

マイホームのこと、いろいろと気にかかるところですね。マイホームを買われても、転勤族ということであればずっと住めるわけでもないというのも悩ましいところです。

マンションで家賃収入を得るのにも興味があるということであれば、まずは長期間の収支計画を立てられることをお勧めします。この場合、節税額よりもキャッシュフローに着目します。インフレヘッジができるといっても、キャッシュフローが長期間マイナスだったらどにーちょさんのライフプランから考えて不向きな投資になるかもしれません。

不動産からリターンを得たいと思う場合、価格変動があってもREITのほうがより現実的な場合だって考えられます。

将来マイホームなどの大きな買い物のご予定がある場合、ライフプランを作成されることで安心してお金が使えるようになります。これから2人の子どもさんの教育費がかかる時期になります。かといって、ご家族の思い出作りも大事です。将来のお金と今大事なお金とのバランスの中で、大きな買い物を考えられたらいかがでしょうか。

どにーちょ様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナー(IFA)の森本直人と申します。

マンション投資で、財産形成を検討されているとのこと。

必ずしも上手くいかないとは思いませんが、この場合、不動産賃貸事業になりますので、今のお仕事の片手間で、物件選びの他、入居者募集や管理、関連法規や税務、会計など、いろいろと勉強しなければならないことが出てきます。

素人なりに、この分野に手を出して、本当に大丈夫か、という点をもう一度、考えてみてください。

ちなみに、一般の会社員の方でも取り組みやすいのが、金融資産を使った長期分散投資という方法です。

最近は、金融資産による運用も簡単ではなくなってきていますが、専門家のサポートを受けながら、慎重に計画を立てて取り組めば、元本を損なわないことを重視しつつ、年平均3%程度の運用は、それほど難しくないと、私は、考えています。

日本は、異常に金利が低いですが、海外では、年3%程度の運用は、ごく一般的なことです。

例えば、今ある貯蓄のうち、1000万円を長期分散投資の方法で運用し、仮に年3.6%で20年間、複利運用をしたのと同じ成果が得られたとした場合には、20年後には、税金・手数料は考慮せず、約2倍に殖えます。運用益は、約1000万円です。

退職年齢や退職金などの情報が分かりませんが、例えば、上のような方法をとれば、インフレ対応も出来ますし、マイホームは、退職後にローンを組まずに購入するという発想も出てきます。

以上、ご参考にしていただけると幸いです。

どにーちょさんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『家は将来必要で税務面でも優遇されるのではないかとの期待もあることから悩んでおります。』につきまして、現在かかる住居費用は社宅ということもあり毎月4万円で済んでいるのですから、今の時期に住宅ローンを組んでまで住宅を購入する必要性は乏しいと考えます。

よって、住宅の購入時期につきましては、お子様の進学の関係で少なくとも家族が定住する必要がでてきたときや定年を迎える時期に合わせて購入しても十分に間に合いますし、社宅に居住した方が住居費用は安く済みます。

尚、税制面の優遇処置につきましては、自らが居住する場合には住宅ローンを組んでいれば、固定資産税の軽減税率や住宅ローン控除の適用を受けたりすることができますが、事業用として賃貸に出してしまった場合は、住宅ローン金利も高めになってしまうと思われますし、どこまでメリットを享受することができるのかをしっかりと把握したうえで、行うようにしてください。

以上、ご参考にしていただけますと幸です。
リアルビジョン 渡辺行雄

どにーちょさん、初めまして。
ファイナンシャルプランナーの阿部雅代です。

転勤があり、社宅を借りることができているのですから、マイホームを今考える必要はありません。

マンションを賃貸に出して、不動産所得を得ることにより、財産を作るのは、あまり得策ではありません。

まず、賃貸不動産には、空室リスクというものがあります。
空室になれば、ローンの分は、手出しになります。

また、メンテナンス費用もかかります。

財産形成をするなら、金融資産のままで運用したほうが、小回りがききます。

例えば、隔月に3%配当予定の商品もあります。

この商品なら、仮に、1000万円投資したら、隔月に30万円の配当が見込めます。
毎月家賃を15万円稼ぐのと同じことです。

しかも、メンテナンス費用も必要ありません。

この商品は、個別にご紹介していますので、ご興味があれば、下記までお問い合わせください。

abe-masayo@zpost.plala.or.jp

どにーちょ 様

初めまして、ライフ・プランと資産運用を支援するオフィス マイ エフ・ピーの吉野充巨です。

ご友人には、若干五回があります、すでに不動産も収益性で価格が図られるものであり、マンションの購入はインフレ対策にならない可能性が大きいものです。少子高齢化時代、今後はよほどの立地でなければ資産価値は上がらず、建物の劣化にあわせ価値が減少します。

また、ご自宅用として使用している場合には、たとえ資産価値が上がりましても売却はできず、固定資産等の費用部分が上昇するだけです。

もし、不動産を従来型の資産(最後の資金化に売却も)として保有するならば、土地付一戸建てをお勧めします。建屋部分は30年経てば殆ど価値が無くなりますが、土地は劣化しませんので、更地にして売りに出せば、古いマンションよりも有利な売却が可能かと存じます。

本格的にインフレ対策が必要とお考えの場合には、高インフレ率に対応して価値が上がる可能性の高い貴金属など流動性の高い現物商品が対象となります。

転勤がある会社にお勤めの由、余程の理由(お子様の学校・進学、会社規定で社宅住まいに期限がある、ご両親との同居が必要など)が無ければ、社宅住まいが経済合理性(住まいにかかる費用が最小)に合致します。

また、転勤の可能性を考慮すると、社宅を出ざるを得ない場合(お子様の成長に合わせ広さが必要等の理由)にも、賃貸住宅への転居がやはり有利です。
次回転勤があれば社宅に変わりますし、賃貸と持ち家の関係は、使用都度家賃を支払うか、家賃を前払いするかの違いです。

住宅ローンを組んで利息を支払う場合と、資産の運用としてインカムゲイン(+キャピタルゲイン)を得る場合の差はきわめて大きなものになります。

退職まで資産を蓄積・形成し、無借金で終の棲家を購入するプランをお勧めします。