団信生命保険加入に伴う生命保険の見直し

こんにちは。総合保険代理店ファイナンシャルアソシエイツの藤井です。

おっしゃるとおりです。新たに団体信用生命保険という新しい保障が確保されるわけですから、その分必要保障額は少なくてすむはずです。

そうでなくても、必要保障額をしっかりと計算して保険金額を設定していることは少ないので、この機会に、是非ご自身の家庭に必要な保障額を計算して、無駄な部分は省いてください。

''1)必要保障額は、''

現在の月々の生活費から
○ご主人のお小遣い
○ご主人の分の生活費
○ご主人の生命保険料
などを差し引いて算出すると分かりやすいでしょう。

''2)それに対して収入を計算します。''

ご主人がサラリーマンであれば、遺族厚生年金+遺族基礎年金に、会社からの退職金や弔慰金が支払われます。

ご主人が自営業で、お子さんがいれば、遺族基礎年金が支払われます。

これに奥さんの収入を足したものが、1)より不足する分について、収入保障保険のようなものでカバーするのが合理的でしょう。

お子さんがいる場合は、教育費の分を多めに計算しておく必要があります。

以上、具体的な保障額の計算は、ファイナンシャルアソシエイツまでお気軽にご用命ください。

また、手前味噌ですが、拙著『あなたの生命保険払いすぎ!』(かんき出版)もお役に立つかと思います。

myhome3さんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『マンション購入の際、団体信用生命保険に加入しました。...検討のポイントを教えてください。』につきまして、現在加入している生命保険の死亡保険金額から万が一の場合に負担しなくてはならない住居費用相当額を差し引いた金額が、新たに必要となる死亡保険金額となります。

以上、簡単ではありますが、ご参考にしていただけますと幸です。
リアルビジョン 渡辺行雄

まいど・おおきに・生きてるだけで丸儲けの大阪から書かせていただきます

そうですね、死亡保障の見直しはいいかもしれませんね。
まず生命保険は経済的損失の補てんが第一の目的です。
また、死亡保障だけではなく、死亡に至らない病気などの休業損失も視野にいれては
いかがでしょうか。

死亡保障に関しましては、万一の場合、生命保険以外の補償「遺族年金・厚生年金・退職金など」
などの試算も重要です、一度、お近くのFP資格のもった方にシュミレーションされると
納得されることでしょう、絶対に「あの人もこの位だとかいう加入の仕方はやめましょうね」
保障にも自分サイズがありますし、適切な保険料支払のためにも納得加入を目指しましょう。

私の話が少しでもお役に立てれば幸いです。

はじめましてmyhome3様。アイスビィの植森宏昌です。

確かに私の経験上、住宅を購入された場合、保険の見直しをされる方が多いですね。中にはマネー雑誌とかで、住宅ローンを組み団信に加入したら、その分だけ保障を減額できる!と記載されているケースも見受けられますが、100%そうでは無いと言えます。

現在の保険を加入された歳に正しい保障額が設定されているとは限りませんので、先ずは、再度しっかりと本当の必要保障額を算出して貰い、その額に合わせて見直す事が必要かと思います。

保険を事が起きてから慌てても手遅れです。事前のリスク対策をしっかりされる事をお薦め致します。

はじめまして、myhome3さん。
''FP事務所 マネースミス''の吉野裕一です。


団体信用生命保険に加入されて保険の見直しを検討されるのは良いことですね。

保険は適正な保障額で加入しておく事が保険料の節約になりますね。

まずこれまで加入していた保険の保障額が適正かどうか知る必要がありますね。


団体信用生命保険に加入した場合には、ローン残高と同額の保険金が銀行に支払われて住宅ローンが完済する事になります。

そこでその保障額だけ減額をした場合に、生活費としての保障額が適正で無い場合には保障の不足が起こるかも分かりません。


見直しのポイントは、まず生活費の保障がどれくらい必要なのか試算されて、団体信用生命保険に加入した事による住宅ローン分の保障が準備されていたのであれば、保障の重複分を無くせば良いという事ですね。

myhome3さん、はじめまして。
株式会社くらしと家計のサポートセンターです。

住宅を購入し団信に加入すると、生命保険の見直しを!
よく言われることですね。
たしかにその通りですが、住宅ローンの分だけ減額できるかというとそうでない場合が多いようです。

住宅ローンの分だけ、減額できるのは賃貸での家賃分が保険に加味され、保障額が適正だった場合です。
一般的にはおおまかにこれくらいなら?という前提でお入りになっている方が多いので団信があって適正額、それまでは不足していた方が多いのも事実です。

よって、その分減額を、と考えるのではなく、今あらためて適正額を計算してみるといいでしょう。

お入りになっている保険が更新タイプであれば、この際更新のないタイプで保険料の変わらないような保険を検討してみてください。
医療保障に関しても80歳までの保障であれば、終身タイプに変えるといいでしょう。

死亡保険、医療保険(+がん保険)それぞれ同じような内容でも保険会社によって保険料がことなりますから、比較検討することをお勧めします。


株式会社くらしと家計のサポートセンター
http://www.fpwes.com/

myhome3様へ

はじめまして、FP事務所アクトの山中と申します。
今回、myhome3様からのご質問につきましてお応えさせていただきます。
下記をご参考にされてはいかがでしょうか。

(ご参考)

1.住宅ローンの団体信用生命保険いつきましては、
民間の住宅ローンの場合は支払い金利から約3.0%が保険料として充当されます。この保険種類とすれば○○歳満了の逓減定期保険をイメージされてください。

2.但し、この生命保険はローン残高(残債)との相殺を目的とした商品で相続人様の手許には入りません。

3.そこで、生命保険の見直しの際のポイントとしては、
myhome3様家のライフプランに基づいて保障額や保険料等を決定していただきますが、原則として住宅ローン(残債)は団体信用生命保険で相殺されるため除いても良いと思います。

以上

myhome3 様

この度はご質問をいただきまして、ありがとうございます。
保険実務に強いファイナンシャル・プランナーの釜口です。
よろしくお願いいたします。

マイホーム購入後の生命保険の見直しですが、myhome3様に万が一があった場合の必要保障額を算出されるのがベターです。

基本的な考え方は、myhome3様に万が一があった以降の収入(現有資産含む)と支出のデータから不足分を出し、その額を保険金にするというものです。

概算であればご自身でも算出可能です。
<収入>
・遺族年金額
・死亡退職金・弔慰金
・奥様のご収入
・現有資産
<支出>
・基本生活費・・・住宅ローン、教育費、生命保険料除く
・想定教育費
・生命保険料
などで概算の必要保障額は算出が可能です。
※きっちりとした数字を出されたいということであれば、ご相談下さい

必要保障額と既契約保険の保障額が合致していればOKですが、もしそうでなければ見直しが必要となります。


ご不明な点などがございましたら、お気軽にお問い合わせ下さい。
http://www.bys-planning.com/

myhome3さん、こんにちは。実務に強いFPの大関です。

>団体信用生命に加入したことによって、必要保障額がダウンする
ので、見直し=保障額引き下げ を図るのが賢明<
という回答が一般的でしょう。

しかし、これには
>従前から加入していた保険が「必要保障額」を元にプランニングされたものである<
という前提があります。

また、見直しとは「削る」ことだけではなく「不足分に気付き対策を練る」
ことも視野に入れるべきです。

**団体信用生命の保障は、あくまで「残債」であって、「相続人固有の財産」とはならない
というところも押さえておかなければなりませんね。

それから「必要保障額からの差引」という安易な見直し論から外れますが
>障害状態になって退職せざるを得ない場合、「死」に至らなければ
団体信用生命による「残債解消」とはならない<
↓
**休業損害・所得補償という面からの検証(生命保険以外)も重要
ですので、忘れないで下さいネ。

下記コラムをご参照下さい。
↓↓↓

(本当の収入保障保険とは)
http://profile.allabout.co.jp/ask/column_detail.php/31342
(所得補償保険)
http://profile.allabout.co.jp/ask/column_detail.php/23474

以上、参考にして戴けたら幸いです。

ある程度大雑把に考えた方がいいでしょう。
細かく算出する方もいますが、保険会社によっては減額できる
限度額の最低金額があるため、思うように減額できない場合もあります。

どのような保険にお入りか判りませんが、この機会に比較的生命保険の
中では低コストタイプの収入保障保険の非喫煙型に切り替えて、
医療保険も最新型に切り替えた方がいいのではないでしょうか?

それから、就業不能状態に備えて、毎月の住宅ローン返済額を所得
補償保険でまかなうことも備えとして重要でしょう。
欧米では就業者の10%近くがこの保険に入っています。
掛け金も高くないので検討してみてはどうでしょうか?
なお、毎月の補償金額はあなたの標準報酬月額の60%以内です。