14万円の家賃を支払える？

ぴーぴー様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナー(IFA)の森本直人と申します。

家賃14万円の部屋に住むと、将来お金が足りなくなるのではないか、と不安をお持ちのようですが、今の資産が、4500万円ありますし、収入面が安定していれば、乗り切れそうな感じがします。

もし不安であれば、専門家と一緒にシミュレーションを実施されるとよいでしょう。具体的なライフイベントもイメージされておられるようなので、それほど、大変な作業にはならないと思います。

ちなみに、お金は、使ってはじめて意味のあるものですから、使わないまま、貯め込んで、結局、最後まで使う機会がなかった、ということになると、それこそ後悔するかもしれません。

今も楽しく、将来も楽しくすることを考えましょう。

ただ、国の財政状態を考えると、将来的に年金問題が、深刻化することは、避けられそうもありません。その時に備え、資産の価値をしっかりと守っていくことは、考えておいた方がよいです。

例えば、将来的に、急激なインフレや円安などが起こると、資産の実質的な価値が、目減りすることがあります。単純な言い方をすれば、仮に、円の実質的な価値が、2分の1になったときは、物価は2倍に跳ね上がるということです。

こういった変化が、すぐに起こるとは思いませんが、急激な変化に対応するための勉強だけは、今からしておいた方がよいでしょう。

以上、ご参考にしていただけると幸いです。

ぴーぴーさんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『見つけた物件は付き14万円なのですが、身分不相応でしょうか。』につきまして、勤務先から家賃補助が支給されるため、実質的な負担金額は9万円となりますので、決して身分不相応などということはありません。

ただし、現在は年200〜300万円できていた貯蓄が大幅に少なくなってしまいます。
毎月の支払い家賃が3万円から9万円に増えますので、月額6万円(年額72万円)ほど貯蓄額が少なくなってしまう計算になります。

ぴーぴーさんの場合、将来お子様を場合によっては私学へ進学をご希望されていますので、また、将来中古マンション購入という選択肢もお考えなのですから、この機会の将来予定しているライフイベントと、それにかかるイベント費用、さらに今後見込むことができる収入を含めて、一度、整理してみることをおすすめします。

整理していただくことで、将来の資金点な部分の過不足を今のうちにある程度は予測することができ、毎月の貯蓄プランにも役立つと考えます。

以上、ご参考にしていただけますと幸です。
リアルビジョン 渡辺行雄

ぴーぴーさん、今晩は。ライフプランをメインとするCFPの小林治行です。

お子様お1人ですが、二人目も計画もあるかどうかによって回答も異なってきます。
以下は子供お1人として回答します。

1. 賃貸料
詳細はライフプランニングをして、キャッシュフロー表に落とし込んで今後99歳まで安泰まで生活が出来るかどうかをチェックしなくては分かりません。
サンプルはこちら;[[http://kobayashi-am.jp/datas/01/lifeplan_&_cashflow.htm])

しかし現状で行けば賃料も10万円(15万円-会社の手当て5万円)と年収800万円(可処分?)の15%ですから、危険もなさそうです。
一生賃貸のほうが便利なようです。

2.学資
私⇒公⇒私⇒私⇒国立というケースでも下宿料を入れないで、1300万円ほど掛かるということを掴んでおいて下さい。

学資はこちら;
[[http://kobayashi-am.jp/datas/01/gakuhi.htm

3.生命保険
殆どないとの事ですが、これは改善が必要です。昨今は長期療養の為収入がカットされるケースを想定した保険が多くなってきています。
実家に帰れば済むものではありませんから、保険設計を立案してもらった如何でしょうか?

必要保障額の計算方法はこちら;[[http://kobayashi-am.jp/datas/05/hituyou_hoshougaku_no_keisanhou.htm

全体としてご心配でしたら、専門ファイナンシャル・プランナーにご相談され、将来設計を俯瞰した上で、対応策を処方してもらうのが宜しいと思います。
(我田引水ではありませんよ。)

ぴーぴー様
初めまして、オフィス マイ エフ・ピーの吉野充巨です。

住居費の比率で悩まれている由、参考として下記をご紹介します。

私は家計への負担も考え、
住宅ローンの収入に対する、返済負担率を出来れば20%未満、高くても25%以下に抑えることをお勧めしています。
持ち家の場合、このほかに設備の修繕費用、固定資産税等が掛かり、実際の住居費用比率はこれ以上になります。
その様な観点から、賃貸住宅の場合賃料の負担が25%未満であれば、家計への負担は耐えられるものと推測しています。従いまして14万円の家賃の支払は可能ではないかと考えます。

一方現況の住居費と貯蓄高から図りますと、
(家賃14万円-補助5万円-社宅費3万円)×13ヶ月(2年に一度の更新料考慮)=78万円で、
貯蓄への負担も約半分程度で済みます(100〜200万円)

従いまして、お子様の学習費と生活費増が加わっても、現在の保有資産は4500万円からの取り崩し額はさほどでないように思われます。

これら将来の計画に際しプランニングをお勧めします。
ツールは、将来の夢や希望をご家族のイベントとして例えば、お子様の進学や公私コースの希望、車・住宅の購入や転居、レジャーや趣味と費用とともに記載するイベント表と
収入・支出そして貯蓄額の年度推移を記入するキャッシュフロー表です。
また、ご自分達の保有する資産を確認するバランスシートを作成の上、資産の運用もお考えください。
これらの表を作成しますと、家計の全体像と将来像が把握でき、夢や希望を実現するための、将来に備える貯蓄目標も明確になります。

サンプルを下記に記載しています、ご一読ください

http://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/list/series/7802/

なお、転勤で社宅制度がある起業にお勤めの場合は、賃貸での生活スタイルがお勧めです。