子供が産まれるため、家計チェックお願いします。

由紀さんへ
おはようございます。ファイナンシャルプランナーの上津原です。

家計管理を一所懸命がんばろうとされています。そして、子どもに関する出費が増えることへの不安もよく分かります。

0歳からの保育となると、毎月の負担はかなり大きくなります。預けようとされている保育園や、市区町村の役所に保育料のことも事前にお聞きになられることをお勧めします。会社の福利厚生制度で保育料の補助があれば上手に活用してください。

冠婚葬祭や予定外の出費があるとのことですが、その金額も差し引いて毎月5〜9万円の貯蓄ができているということでしょうか。予定外の出費が続くようであれば予備費としてプールしておきます。

子どもさんの教育・育児費についてですが、オール国公立としても1000万円かかると思って準備したほうがよいでしょう。とはいえ、毎月3万円確保できればほとんどの部分は家計のやりくりで何とかなります。(但し、3歳未満の保育と大学の学費は準備が必要です)

いくら貯蓄ができればよいかは、教育費も含め、これからのご家族の夢や願いによって大きく変わってきます。5年後、10年後、20年後にどんな姿になっていればよいかも考えて貯蓄されてはいかがでしょうか。

由紀さんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『よく子供を育てるのは22歳まで1,000万円かかるといいますが、本当でしょうか?』につきまして、由紀さんがご記入いただいているとおり、子供の教育資金として大学を卒業するまでにかかる費用としては、最低でも1,000万円程度は覚悟しておく必要があります。

ただし、この金額は一度に出ていくというものではありませんので、ご安心ください。

実際にはお子様が無事に出産された後から毎年少しずつ出費していくものですから、今のうちから学資保険などで準備していってもよろしいですし、時間的には十分に対応することができますので、ご主人様とも話し合って決定していただければよろしいと考えます。

また、毎月の貯蓄金額として、共働きの場合はおのおの手取り月収金額の20%相当額をひとつの目安としてください。

よって、由紀さんの場合は二人合わせて73,000円ほどとなります。

尚、家計支出全体としては全体的には十分に押さえられていますのでご安心ください。
ただし、可能な範囲内で結構ですので、今後はできるだけご主人様の収入の範囲内でやりくりできるように意識していただけるだけでも、家計支出額はだいぶ変わると思います。

これから生まれてくるお子様のためにも、がんばってください。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。
リアルビジョン 渡辺行雄

由紀さん、こんにちは。
株式会社くらしと家計のサポートセンターです。

ずいぶん貯金ができるようになりましたね。感心します。
それに収入も増えたようですね。
この調子ならもう大丈夫ですよ。

子どもにかかる費用は確かに1000万円を超えますがそれをすべて貯金しないといけないわけではありません。大学資金として18歳までに500万円ほど貯めましょう。
お子さんが3歳までは1万円それ以降6年生までは5千円が児童手当として出ますから、これと合わせて月2万円ほど、ためていけば大丈夫ですよ。

高校まで公立の場合は生活費から捻出します。

お子さんが生まれたらおむつやミルクなどで月1万円ほど、保育園もかかりますがそれは仕方がないですね。
みんな子どもができると、美容院代やレジャー、こづかいを節約してやっていくんですよ。

なお産休中は6割程度の出産手当金がありますから、全くなくなるわけではありません。
出産費用の補てんも出産育児一時金として38万円出ますから、自己負担はそれを超えた分でみます。

それほど心配しなくてもよい家計状況だと思いますよ。


株式会社くらしと家計のサポートセンター
http://www.fpwes.com/

由紀様

前回お答えした、オフィス マイ エフ・ピー の吉野充巨です。

お子様を得た際の由紀様の計画を実行された場合には家計には無理が無く経営できるものと考えます。
ご心配な場合は、前回ご紹介したライフプランの作成をされると、確認が出来ます。
サンプルと作成手順をコラムで掲載しています。ご一読下さい
http://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/list/series/7802/

お子様一人の養育費は個々の家庭で異なります。教育費も、どの段階から公立と私立を選ばれるか、大学での学部でも大きく異なります。
一例として、幼稚園私立、小学校から高校まで公立、大学は私立文系で約1200万円になります、
どのようなコースを選ばれるかで、金額が異なりますので、宜しければご一読下さい。

お子様の教育費
http://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/detail/30894

また、総務省統計局家計調査H19年から、世帯主年齢別の教育費負担率を掲載します。参考としてください

由紀 さん

はじめまして、FPの恩田と申します。

小中学校は公立にいくと仮定して、お子さんの教育費がかかる時期を整理します。

2ヶ月〜6歳まで 保育園
6歳〜15歳まで 小学校・中学校
16歳〜22歳まで 高校・大学

になります。最もお金がかかる時期が高校大学に向けて教育資金の準備が必要になります。
18歳までに300万円超貯める場合は、0歳の時から18年間毎月14,000円の積立が目安になります。
15歳までに300万円超貯める場合は、0歳の時から18年間毎月17,000円の積立が目安になります。
(金利0%で計算しています)

また、保育園の費用は、毎月の収入でカバーすることになると考えますと、貯蓄を増やしやすい時期としては、お子さんが小中学校に通われる9年間になります。この時期に集中して貯蓄するのも1つの方法になります。

由紀さんのご家庭の収支を計算してみますと、
お二人の毎月の収入 363,000円 支出 229,000円 残 134,000円 になります。予定外の出費が毎月4万円〜8万円ある計算です。この部分を見直すことでお子さんの教育費を捻出することを考えられてはいかがですか。

また、現在のお二人の収入の比率から考えますと早い方がいいと思います。育児休業した場合の収入と産休後に職場復帰した場合の収入及び保育料とを比較してされてはいかがですか。まずは、ご夫婦でどのような子育がしたいのかを事前によく話しあっておきましょう。

こんにちわ、独立系FP会社、FPコンサルティング[[http://www.fp-con.co.jpの岡崎です。

ご懐妊おめでとうございます。きちんと家計管理されていて将来問題なさそうですね。
しかし今後は由紀さんも働くなり収入が途絶えるなどリスクもあります。教育費は確かに1000万かかるといわれています。
今後の家計氏や教育費住宅費などシュミレーションをしてください。ライフプランも作れば安心です。サンプルはこちら→http://www.fp-con.co.jp/life-plan.pdfきっと不安も解消できるでしょう。
お気軽にいつでもご相談ください