第一生命堂々人生解約の仕方を教えて下さい。

おはようございます。
株式会社FPソリューションの辻畑と申します。

第一生命ですが、昔は解約書類を送ってくれたのですが最近は解約が多いせいなのかよくわからないのですが書類を送ってくれません。
直接第一生命の支社に行ったほうがいいかもしれません。その場で解約ができます。
必要なものは前もって確認していってください。

解約ですが、新しい保険に加入してからの解約にしてください。そうしないと保険期間が空いてしまいます。

がん保険についてですが、何を一番重視するのかにより保険会社が変わってきます。
また、保険料との兼ね合いもあるでしょう。
診断給付金を2年に一回複数回もらいたいのか。それとも先進医療を重視したいのか。通院を重視したいのかです。または、医療保険の方で3大疾病給付特約(複数回給付を受けれるもの)をつけたり、医療保険に先進医療特約をつけたりしてがん保険はシンプルにするという方法もあります。
検討してみてください。

まいど・おおきにの大阪から書かせていただきます

このような質問があること自体が本当に生命保険会社はまだまだ変わってないんですね

PREMIUM 様 にアドバイスをすればもし意向に沿ってくれない場合(これだけでも金融庁に
報告ものですが・・)方向を変えてご自身の会社の人事課・総務課なりに相談に行きましょう。
人事課・総務課なりの保険窓口の方から「社員が困ってますからなどなど・・」を訴えてもらいましょう。
結構、効く場合があります。

がん保険ですが、まずはがん治療の現状ですが、いままでは日本のがん治療は手術がメインでしたが徐々に欧米化し放射線治療なども多くなってきています。
これはセカンドオピニオンも広く認識され放射線医の影響もあるせいでしょうか。
これにともない通院治療も増えてきています。
大阪でしたら兵庫の「重粒子線治療」が有名ですね

がん保険に関しては「先進医療」「通院治療・通院日額」の充実でしょうか。

私の話が少しでもお役に立てれば幸いです。
ブログはhttp://takabou.blogzine.jp/
個別のお問い合わせは takaaki.ls21@gmail.com

こんにちは、PREMIUM様。アイスビィの植森宏昌です。


この時代に未だ、そんな会社あるんですね?最近、業界的に契約が減少し続けてる関係からの解約防止策の1つなんでしょうね。今回の件ですが、契約の経緯は別として解約の権利は契約者にありますので、コールセンター若しくはご契約の支社にハッキリと意思表示をされるか、それでも話しにならない場合は生命保険協会か金融庁にご相談されたら良いかと思いますよ。言われてる様に担当者に対し会いたくないのでしたら、その旨を明確に伝えることでしょうね。

次に保険を新たに見直される場合は、必ず新しい保険に加入手続きし成立を確認してから、既契約を解約してくださいね。空白期間が出きると、そのまさかの一瞬に事故なりは起きるものですから。ご注意ください。

ご質問のガン保険ですが、私個人的には、診断給付金が複数回でる東京海上日動あんしん生命の「
がん治療支援保険」かグループ会社の東京海上日動火災の「超保険」がお薦めです。超保険ですと「診断給付金」のみでも加入が可能です。私のお客様の殆どが「超保険」で加入されています。

ただ、言われる様に「診断給付金」を重要視されるのか「先進医療」を重要視されるのかですね。これは人によって考え方は様々ですね。因みに私のお客様は「診断給付金」派が多いです。

こんにちは、PREMIUMさん。
''FP事務所 マネースミス''の吉野裕一です。


解約については、基本的には契約者の意思によって出来るようになっています。
コールセンターではなく、会社へ来ている担当の支社に電話されてみてはいかがでしょうか。

保険の見直しでは、新たに加入されようとする保険に申し込みをして、加入できるようであれば既契約の保険を解約する方が良いでしょうね。

ガン保険については、最近では充実した保険が多く出てきましたね。
診断給付金について何度も出るタイプも期間の条件などがありますので、注意をされた方が良いでしょうね。

もし不安であれば、保障が重複しないように2本のガン保険に加入するなどの方法も考えられます。

PREMIUMさん、はじめまして。
株式会社くらしと家計のサポートセンターです。

まず新規に加入してから解約をしましょう。
解約を先にすると健康状態によってはもしかして加入できないこともありますし、それがないとしても一時的に無保険となってしまいます。

先に新しく加入すると、解約に関しても「すでに他で入ったから不要です」と言いきれますね。
簡単に解約させてくれない・・・かも?
そんなことはありません。契約者の意思が強ければ応じてくれますよ。

がん保険に関しては
保障を厚くしようと思うと保険料も高くなります。
保険料との兼ね合いですね。

診断給付金が何度でも出る、上皮内新生物の場合も減額されない
となると当然ながらそうでないものより高くなります。
必要な保障をすべて確保した上で家計を圧迫しない程度にしたほうがいいでしょう。

通院と先進医療はあったほうがいいと思います。


株式会社くらしと家計のサポートセンター
http://www.fpwes.com/

PREMIUMさん、こんにちは。フォートラストの大関です。

「解約請求用紙を郵送できない」「担当者に持参させる」というのは
とんでもないです。
契約者の解約請求権は、絶対的なもので、それを避けるような案内をすること
は、問題です。
(録音テープを金融庁に差し出してみれば、わかりますよ。)
そもそも、営業担当者には、「解約を受理する権限」は持ち合わせていません。
営業担当者が、解約請求書を持参したまま受理しないケースは後を絶ちません
し、このコールセンターの言いなりになる必要はありません。

また、こういう保険会社の体質からは、担当支社に直接出向いても、素直に受理
してもらえるかは甚だ疑問です。
支社で、受付印(日付入)を押印してもらえるかどうかが重要ですので、
押さえておいて下さい。
また、「団体月払取扱特約」という名称から、会社の保険事務責任者(総務担当者)
に申し出て、早急に処理してもらえるよう強く要請するのも1つの手段です。

オススメのがん保険・・・については、一長一短ですね。
>診断給付金が何度でも出るタイプか?
先進医療がついたタイプか?通院が充実したタイプか?<
この中では、「通院保障充実」「診断給付金の無制限受給権」が双璧でしょうが
その分、掛金が高くなります。

がん保険が、CMで流れるたびに一人歩きしていますが、
がん保険は、がん保障のための一手段に過ぎないことも知っておいて下さい。
がん診断給付金のみを手厚くするのでしたら、
「がん保険」に固執しなくてもいいと思われます。

以上、参考にしてみて下さい。

はじめまして。
ファイナンシャルプランナーの宮里と申します。

ご加入の保険の支社と呼ばれるところに、ご自分で行かれて、保険証券と、印鑑を持って解約手続きをされるのが一番早いようですよ。

担当の方に会うと、また解約しづらくなることもありますしね。
ただ、新規を加入されて、成立してからでないと、無保険の状態ができてしまいます。

がん保険については、癌になった時に、どういうときに経済的な負担が大きいのかということを考えると、やはり、先進医療や、通院などではないでしょうか?

あとは保障の内容と、保険料との兼ね合いで考えられるといいと思います。

こんにちわ、大阪の独立系FP会社、FPコンサルティング[http://www.fp-con.co.jp]の岡崎です。

高い予定利率の転換させられてショックなのに、なお解約を拒むとはひどいですね。
コールセンターはマニュアル的な回答で、郵送でもできます。解約阻止の方法です。

しかし解約までには新規保険を成立させる必要ありますから、その点を気をつけてください。
おすすめのがん保険は、何を給付金が何度でも、先進医療、がん死亡など、なにを充実させるかです。なかなkパンスなどでは判断しにくいですよね。
私たちは実際には相談者のヒアリングをさせて頂き、その価値観をお聞きしたうえで、最適な保障をお勧めしています。よろしければ心斎橋ですので、お越しください。

はじめまして、FPの加藤です。

保険契約は、契約者の意向でいつでも解約ができます。担当の方がなかなかいらっしゃらないようでしたら、ご自分で保険会社の支社へ出向かれて手続きをされてはいかがでしょうか?団体月払い取扱い特約が付いていても可能です。

但し、保険を見直して変更する場合は、新しい保険が成立してから元の保険を解約するのが原則であり、鉄則です。解約してから、新しい契約の保障がスタートするまでに空白期間ができてしまうこともありますが、保険という商品は、加入したいと思っても必ず加入できるとは限りません。元の保険もやめてしまい、新しい保険にも加入できないとなった場合、保障が全くなくなってしまうリスクもあります。

保険会社ごとに締め切りの日は異なりますが、通常は一定期日までに解約の書類を提出すれば、その月の保険料は戻ってきます。手続きの前にそのタイミングを確認しておきましょう。

がん保険の選び方ですが、保障内容が厚くなればなるほど保険料は高くなります。診断給付金、通院給付金、先進医療など付けたい保障に優先順位を付け、あとは保険料との調整です。
保険料の内訳でみると、当然ですが確率の高い保障ほど高くなっています。
PREMIUMさんの選択肢にはありませんでしたが、がんに罹っても保険料を払い続けるのか、払い込みが免除になるのかも重要なポイントのような気がします。