年収負担率とは？

クリーム さま


はじめまして、不動産コンサルティング会社、アドキャストの藤森と申します。


単純に住宅費を年収負担率で判断するのは、あまりにも無理がありますし、
全ての収入層をいっしょくたに計算して、「３０％以上はかなり危険」というのも
とても根拠があるものとは思えません。

それぞれの家庭で収支のバランスは違いますし、今後必要となる支出（教育費等）も変わってきます。

もし、漠然とした不安があるのでしたら、一度、今後のライフプランとキャッシュフロー表を
作成してみてはいかがですか？



以上、抽象的な回答になりましたがご参考になりましたでしょうか
アドキャスト 藤森哲也

クリームさんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

クリームさんもご指摘のとおり、年収負担率をみる場合、手取り収入でないと意味がありません。
そして負担率が３２％の場合、今はお子様にあまりお金がかからないので貯蓄ができているかも知れませんが、今後は思うように貯蓄ができなくなる水準となります。

但し、慌てて自宅を売却をする必要はありません。

ご主人様のこれからの収入増と合わせて、今後、時期をみてクリームさんも収入を確保していただくことをおすすめします。

そうしていただければ、年収負担率も下げられると考えます。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。また、分からないことなどありましたら、お気軽にお問い合わせください。
リアルビジョン 渡辺行雄

初めまして、ホームローンドクターの淡河といいます。

まず、年収負担率は、通常「返済比率」と呼ばれ、各金融機関や保証会社が、
独自に基準を設定しています。

クリームさんが、既に借入できたということは、その銀行は過去の実績から、
クリームさんは返済可能と判断しているのです。
手取りで計算して30％前半であれば、きわめて優秀な家計でしょう。

ちなみに金融機関によっては、最大で55％まで住宅ローンを貸す場合もあります。

この数値は、過去のデータ分析からはじき出し、
破産しない傾向を判断しているので、信頼性が高いのです。

従って、『ネット上では30％はかなり危険』というのは、
何を根拠に説明しているのか、情報ソース等よく見極めてください。


次に、破産の危機ですが、家計はすぐに破産しません。
家計が危機に陥るには３つの段階を経ます。

１ 支出が収入を恒常的に上回る
２ 預金が底をつき、借入に頼らざるを得ない
３ どこも貸してくれなくなる

通常月は、「収入＞支出」となり、貯蓄ができるかどうかとなり、
全く問題がないと思います。

問題となるのは、教育費または関連費用など、
ある一時期に大きな支払負担が集中する場合です。

クリームさんは、お子様が２人いらっしゃいますので、
教育費等にご注意ください。

いつどのステージになるかをチェックするには、他の方が指摘する通りライフプランをたてるのが一般的です。
（簡易診断法もありますが。）

今回では情報がないので、正確にはわかりませんがが、
クリームさんの家計は、収入とローンの数値を見る限り、破産の危機はかなり少なさそうです。
（急いで家を売る必要はないでしょう。）

正確な診断は、通常は有料サービスとなります。
ご心配であれば、有料で、優良なサービスを受けられることをおススメします。

クリームさんへ

はじめまして、イマムラエージェンシーの杉浦と申します。
ご心配されている件につきまして、すぐにご自宅を買い替えたほうがよいかの判断は急がずに、現在の家計の収支についてご相談されお考えになられると良いと思います。全期間固定の住宅ローンもご選択されていますし、変動金利部分の繰上げ返済など今後の返済計画につても、ご相談されると良いと思います。
抽象的な回答ですがご検討いただければと思います。