購入可能額の算定方法について

メロンパン様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナー(IFA)の森本直人と申します。

ご相談の件、まずは、基本生活費を「家計簿」ベースで割り出しましょう。家事や育児でお忙しい場合は、家計簿の「年1法」がおすすめです。

年1法の基本算式は、下記の通りです。
1.年初預金残高+その年の手取り収入-年末預金残高=年間総支出額
2.年間総支出額-臨時的な支出(家電、医療費など)=年間基本生活費

基本生活費が割り出せたら、「キャッシュフロー表」を作成しましょう。キャッシュフロー表には、マイホームの購入や教育、車など色々な夢・目標を盛り込んでいきます。なお、作成にあたっては、収入や支出の変動可能性も十分に考慮する必要があります。

運用もしっかりと考えていく場合は、目標利回りを設定します。仮に、今ある普通預金1,000万円を年5%で複利運用できたとした場合には、15年後には、2,000万円を超える計算になります。
※税金・手数料を考慮せず、期間中の運用利率は一定と仮定

その他にも、住宅ローンを組む時期、金利タイプ、保険の見直しなどの論点がありますが、おおまかには、このようなプロセスで、購入可能額は算定できます。なお、上記のプロセスは、表計算ソフトを使って、ご家庭で実施することも可能ですが、重要な決断の際には、個別相談業務を専門とするFP事務所のサポートを受けられた方が安心です。