慎重な対応を・・・

まず言えることは、先の物件にそれほどの評価収益性が無いと結論が出た時点で、Ａ社とは断りの手続きに入るべきでしたね。

その時点でもローン特約の延長期間内、という解釈も出来ます。Ｂ社の判断は憶測であり、Ａ社に確認を取っていませんね。

ですから、順番に、手続きをこなす慎重さが必要です。とはいっても現実を考えれば。

重要事項説明書ないし契約書のローン特約期間と交渉内容の時間経過をまとめ、Ｂ社に交渉を依頼してみてはいかがでしょう。なぜならＢ社物件購入が第一との事であれば、利益関係を共有する方と組むに限ります。

一人では交渉は難しいものです。契約書等文書での表現で分があっても、意思表示という点でどちらにも問題がありそうで、時間と労力がかかります。

また、両者物件を買うことが、資金的に収益的に問題なければ可能です。リスクは、まるよしさんが求める収益性があるかどうかということや金利上昇リスクに対応できるのか、ということになります。

ただ、この物件が区分所有物件だとすれば、空室対策には複数もたれることでリスクヘッジできるというメリットがあります。
区分所有マンションは一棟マンションより金融機関の評価が低い、というのが一般的です。借り入れの割合や収益性にもよりますが、金融機関の評価が前向きな点は、まるよしさんにとって借りる借りないは別にしても喜ばしい事だと思います。

参考にしてください。
高下弘之